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企業を変えるBCP
BCP-DX/AIの入り口としての視覚化
BCPフェーズに入ると意思決定にかかる要素はより複雑化し、情報量も膨大になります。何を優先しどう動かすか、素早く適切に判断するのは至難。DX/AIが求められるのはそのためですが、ハードルが高すぎるとの声も多く聞きます。そこで役立つのがビジュアライゼーション、すなわち視覚化。BCP-DX/AIへの入り口として、視覚化の効果を考えます。
2022/11/22
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リスク担当者も押さえておきたい工場システムにおけるサイバー・フィジカル・セキュリティ対策ガイドライン
12月6日(火)15時から、工場システムにおけるサイバー・フィジカル・セキュリティ対策ガイドラインに関する勉強会を開催します。参加費は無料です。是非ご参加ください。
2022/11/11
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製造設備のアナログメーター目視点検を自動化
NTTコミュニケーションズは、製造設備のアナログメーターに対する目視点検作業を自動化し、担当者の負荷軽減を実現するソリューションを提供する。同社のクラウド録画カメラサービス「coomonita(コーモニタ)」と、LiLz(リルズ)の AI映像解析サービス「LiLz Gauge(リルズゲージ)」をAPI連携することで実現したもの。
2022/10/29
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サイバーリスクの“可視化・見える化”~体制・訓練や教育研修など対策総点検のポイント~
世界初の情報セキュリティの格付機関である一般社団法人 日本セキュリティ格付機構の業務執行責任者、三好眞氏が、自身の経験を踏まえ、セキュリティ対策の“可視化・見える化”の特徴や手法のポイント等について解説します。また、高度化・複雑化するランサムウエアへの対応が求められる中、その対策としての訓練や教育研修の視点での対策強化のポイントについても触れる予定です。
2022/07/27
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サイバーインシデントの初動対応に関する基本的な知識の整理
本セミナーでは、サイバーインシデントの初動対応に焦点をあて、事前準備と対応について基本的な知識を整理し、今後の対策検討を推進する際に役立つ情報を提供いたします。
2022/07/12
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「大雨の稀さ情報」で避難行動を促進
JX通信社は、国立研究開発法人防災科学研究所(防災科研)と民間企業4社が共同で出資するI−レジリエンスの防災情報サービスプラットフォーム「I-Resilience Information Network:IRIN」を通じた共創の取り組みの第1弾として、防災科研が研究開発した「大雨の稀さ情報」をJX通信社のリスク情報SaaS「FASTALERT」上で試験配信する。6月23日から配信を開始した。
2022/06/23
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DX時代のサイバー攻撃リスク対策のトレンド~新たなデジタルワークプレースの守り方~
本セミナーでは、昨今のデジタル環境とサイバー攻撃に関するトレンドを整理し、PCやモバイル端末、クラウド、ネットワークなどのデジタルワークプレースを守る際のポイントをキーワードで分かりやすく解説します。
2022/05/27
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企業を変えるBCP
IT-BCPを妨げる総務と情シスの仲の悪さ
総務が管轄するBCPと情シスが管轄するIT-BCP/DRは、同じ目的ながら交わらない仕組みとして成立してきました。有事の際、総務はITを動かせていないと怒り、情シスは復旧に時間と人が必要と言う。どちらかが悪いという話ではありません。被害に関して「IT」は複雑。BCPに取り込むには総務がITを知り、情シスがBCPを知る必要があります。双方のコミュニケーションと理解を深めることからはじめましょう。
2022/05/13
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企業を変えるBCP
5連動大災害という最悪シナリオに備える
前回は南海トラフ地震の影響を西日本目線で考えましたが、東京本社企業はその前後に首都直下地震、富士山噴火が起きる最悪のケースも想定しておかなければなりません。特に問題なのは富士山噴火で、ライフラインの停止が長期化し、半年から1年程度の移転を余儀なくされる可能性もあります。カウントダウンを14年と仮定し、限られたリソースで何ができるかを考えます。
2022/04/13
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リモート災害対策本部 模擬訓練体験勉強会
プリンシプルBCP研究所所長の林田朋之氏を講師にお招きし、コロナ禍での複合災害に備えたリモート災害対策本部の立ち上げ方、訓練の進め方を模擬訓練などを通して解説していただきます。
2022/02/21
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DX時代における企業のプライバシーガバナンスガイド
経済産業省と総務省は「DX時代における企業のプライバシーガバナンスガイドブックver1.2」を策定し公表した。
2022/02/21
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プライバシーガバナンス強化をサポート
弁護士法人GVA法律事務所は、個人情報や個人データの利活用についての不安や悩みがある企業をサポートする『データビジネスサポートパック』を提供する。個人情報保護法の施行が半年後に控えていることや、ビジネスのグローバル化にともないGDPRやCCPAなどをはじめとする諸外国の個人情報保護法制への配慮が必須となりつつある現状を踏まえて展開するもの。
2021/09/11
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コロナ後の市場 ビルのニーズはどう変わる?
長期化するコロナ禍は生活をとりまくさまざまな環境を変えています。日常的に利用するビルは最たる例。従来のニーズに感染対策が加わり、レジリエンスの高いビルへの要求は一段と高まっています。この6月に日本法人設立から50年の節目を迎えるグローバル企業のジョンソンコントロールズ吉田浩社長に、ビルに求められるニーズの変化と今後の事業方針を聞きました。
2021/06/25
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「グレート・リセット」を踏まえた対応が必要
企業の危機管理担当者は、長期化するコロナ禍をどう乗り切ろうとしているのか。「3度目の緊急事態宣言を受けて」をテーマに、読者の皆様から寄稿をいただきました。各社が抱える課題と悩み、解決に向けた対応、いまやるべきことを、意見・提言として紹介します。第二弾はコロナ対応を経営改革、組織改革にどう生かすかについて。
2021/06/08
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デジタルマニュアルで災害対応力を向上
BCPや災害対応マニュアルを整備している会社は多くありますが、重要なのは内容を従業員が理解して実際に動けるようにしておくこと。住宅会社のアネシスグループは、災害前・災害後の従業員の行動手順を分かりやすい電子版のマニュアルとしてまとめ、さらに顧客の被害状況を正確に把握するためにデジタルツールを駆使しながら災害対応力を高めています。その取り組みが評価され、ジャパン・レジリエンス・アワード2021で「最優秀賞」を受賞しました。
2021/05/24
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企業を変えるBCP
生き残りをかけてテクノロジーを駆使、情報を結集せよ
危機管理やBCPにおいても、10年を待たず、DX化は確実にやってきます。従来の対策本部の設えや運用の考え方は根底から大きく変わらざるを得ません。このコロナ禍で、その流れはますます加速しています。これまで複合対策本部とウェブ対策本部の運用をテーマにお話してきましたが、今回は危機管理/BCPのDX化のマイルストンを考えます。
2021/04/08
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テクノロジーが変える防災・危機管理
5Gの防災/危機管理分野への活用について
5Gの時代には、「企業」を主役に社会が大きく変わるという考えが一般的になりつつあります。これは基盤技術である5Gの浸透によって企業のデジタルトランスフォーメーションが一気に進行することを意味します。防災/危機管理にも大きな変化が期待されます。
2021/03/25
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コロナ禍での複合災害対策本部を考える~ITフル活用と新たなマネジメント、変質する組織~
4月のPRO会員勉強会は、プリンシプルBCP研究所所長の林田朋之氏を講師にお招きし、コロナ禍での複合災害に備えたリモート災害対策本部のあり方を考えます。従来の怒号飛び交う大部屋の設えに代わるかたちとは? 部屋別分散やテレワーク環境を利用した運営はうまく機能するのか? そして、リモート災害対策本部の本質とは? ぜひいっしょに語りましょう。
2021/03/09
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従来のビジネストレンドが「加速」する当座をしのぐことより中長期を見すえて
緊急事態宣言の再発令で経済社会のダメージが一層深刻化、先行きも見通せないなかで企業の危機管理担当者がいま持つべき視点と取り組むべき対策は何か。感染リスクと事業継続リスクの側面から、専門家にリレーインタビューします。
2021/01/25
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テクノロジーが変える防災・危機管理
2021年も進化が期待される「防災DX」の現在地
行政の世界においても、ビジネスの世界においても、DX(デジタル・トランスフォーメーション)という言葉を頻繁に目にするようになりました。防災の世界でもトランスフォーメーションが進んでいます。
2021/01/08
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改善につながる検証ーAfter Action Reviewーの方法
災害や事故、あるいは今回の感染症などへの対応を改善していくためには、検証という作業が不可欠になります。自分たちの対応を振り返り、同じ過ちを繰り返さないようにするためのものです。米陸軍や自衛隊では、日常的な訓練においても、「検証」が重視されているといいます。第37代東部方面総監・元陸将で、現在アジアパシフィックイニシアティブ財団上席研究員の磯部晃一氏に軍隊における検証の方法を伺いました。
2020/11/20
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部下と信頼関係が結べるか、あるいは部下から撃たれるか?
コロナ禍で社会の状況が日々変わる中、ビジネスリーダーは、いかに困難な状況を乗り越え、成果を挙げていくことができるのでしょうか。危機時代におけるリーダーに求められる能力について、リーダー育成コンサルタント会社のマッキニーロジャーズ・ジャパン代表取締役の岩本仁氏に伺いました。
2020/11/18