オリンピックの観点からスポーツ・インテグリティを考える（写真：写真AC）

はじめに

前回の連載では、まず、スポーツ・インテグリティという概念がいわばスポーツのあるべき姿・状態を指していることを説明し、その上で次の点についてお伝えしました。

1.現代におけるスポーツの実践（とりわけ競技スポーツの実践）では、多岐に渡り多額の費用が必要となること

2.その費用の多くが公的資金により支えられている面があること

3.スポーツへの公的資金の投入を正当化するためには、納税者たる国民・市民（＝社会）によるスポーツへの信頼・応援が必要であること

4.スポーツ・インテグリティが、その信頼・応援の基盤となっていること

5.そのため我が国のスポーツ庁は、スポーツ・インテグリティを、スポーツを推進する際の重要な概念・理念と位置づけた上で、スポーツ・インテグリティにまつわる種々の施策を実施していること

連載第3回となる今回は、世界最大のスポーツ・イベントといっても過言ではないオリンピックに着目して、スポーツ・インテグリティに関する取り組み等について紹介したいと思います。

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の費用等

五輪は多額の公的資金が投入されるスポーツ・イベント（写真：写真AC）

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下、東京2020大会）について、2021年12月22日、東京2020大会の組織委員会が、大会経費が１兆4530億円となる見通しであることを発表しました。この大会経費（見通し）については、国（1939億円）と東京都（6248億円）の負担部分も含まれます。

また、内閣官房による「令和2年度第3次補正予算（案）、令和3年度当初予算（案）におけるオリパラ関係予算について」（令和3年1月22日付）と題する資料では、「平成25年度当初予算から令和3年度当初予算（案）までのオリパラ関係予算の合計は約3959億円（令和2年度予算は補正後ベース）」とされています。

さらに、東京都による「オリンピック・パラリンピック準備局　年度別予算・決算について」と題する資料では、オリンピック・パラリンピック準備費として、令和3年度予算額：約3982億円、令和2年度予算額：約3188億円、令和元年度決算額：約2292億円が示されています。

これらの数字につき、単純に合算するのは適切でない面があるかと思いますが、いずれにしても、途方もない額の公的資金が東京2020大会の開催に関連して費やされたということができます。

以上のことを前提とすると、オリンピック・パラリンピックは莫大な公的資金を要するスポーツ・イベントということができそうですし、そうすると、スポーツ・インテグリティの確保の要請も非常に高いものであるということができそうです。

では、オリンピックを担う国際オリンピック委員会（以下、IOC）は、スポーツ・インテグリティとどのように向き合っているのでしょうか。