2019/02/28
お笑い芸人赤プルと共に学ぼう!ちょっくら防災!

実際にみなさんは、どのように水を備蓄していますか?浄水器や、浄水容器使っているご家庭、ウォーターサーバーを使っているご家庭、もちろんそのまま水道水を使われているご家庭、他にも方法があるでしょうか?飲料水としてのお水は各家庭で様々方法があると思います。
我が家もかつては、憧れのウォーターサーバーを長年愛用していたのですが、数年前にやめ、以前も紹介しましたが、現在は2Lのペットボトルをローリングストックしています!
■ローリングストック法について(日本気象協会)
https://tokusuru-bosai.jp/stock/stock03.html
2Lのペットボトルは重いので、スーパーなどで購入するのではなく(配達サービスもありますが)いわゆる日常品の通販サイトで購入。2L5本入り(5本入りって珍しいですよね!これが気に入っています)のペットボトル飲料水を1人2箱づつ(20L)常備できるように、1箱開けたら1箱買い足し、大体月に1~2度くらいのペースの注文で保てるようになりました。
お水問題を、様々な理由でまだ準備できてない人も多いと思います。私が毎月購入している水は、5本入りで398円の安価ということもあり、1度に注文できるのが、1人1箱までとなってしまいましたが、他のところで購入したとしても、1人1日3Lの7日分(21L≒約2L×10本)を備蓄するのは、そんなにお金がかかる事ではないのです。
普段、ペットボトルのお水を飲んでいない方でも、わざわざ7年保存のお水を購入して、気づいたら期限を切らすようなことがあるのなら、スーパーなどで売っているペットボトルでも、消費期限は2年くらいあるのですから、2年ごとに買い換えても防災用のお水を購入するお値段とそんなに変わらないかもしれません!
1本79円・・・ 2年
1本324円・・・7年
いやいや、そんなに備蓄できないから、給水所に取りに行けばいいんだと思われる方は、地域のハザードマップで給水所を調べて、どのような方法(徒歩や自転車など)で、どのような容器で取りに行くかも考えておくといいと思います!
そして災害時、水道が止まってしまった時、自宅待機ができる状態であれば、この備蓄は有効になりますが、家から出て避難しなければならない場合も考え、同じように500mlのミネラルウォーターも24本入りを1箱常備しています。こちらもローリングストック法です。
今、私が考えられるのは、このような方法なのですが、他にもまた方法が見つかったら紹介しますね!

川の水や水たまりの水を、飲み水に浄水できる防災グッズ(サバイバルグッズ)もあるようですが、こちらもまた機会があれば、試してみたいとおもいます。
ちなみに2015年の水害により常総市でライフラインが止まってしまっていた時には、生活用の水は、父が毎日近所の防災用の井戸に水をくみに行き、飲料水はやはり父が車で小学校まで取りに行っていたそうです。仮復旧に10日を要したとのことでした。
さて、水の備蓄、自分はどうするか、ちょっくら考えてもらえたっぺか?!ちょっと細かいことのような気がしちゃうけど、細かいことこそ大事だかんね!
それではまた、色々な疑問を解決すべく頑張っていくべと思います。
(了)
お笑い芸人赤プルと共に学ぼう!ちょっくら防災!の他の記事
おすすめ記事
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/01
-
-
-
-
-
全社員が「リスクオーナー」リーダーに実践教育
エイブルホールディングス(東京都港区、平田竜史代表取締役社長)は、組織的なリスクマネジメント文化を育むために、土台となる組織風土の構築を進める。全役職員をリスクオーナーに位置づけてリスクマネジメントの自覚を高め、多彩な研修で役職に合致したレベルアップを目指す。
2025/03/18
-
ソリューションを提示しても経営には響かない
企業を取り巻くデジタルリスクはますます多様化。サイバー攻撃や内部からの情報漏えいのような従来型リスクが進展の様相を見せる一方で、生成 AI のような最新テクノロジーの登場や、国際政治の再編による世界的なパワーバランスの変動への対応が求められている。2025 年のデジタルリスク管理における重要ポイントはどこか。ガートナージャパンでセキュリティーとプライバシー領域の調査、分析を担当する礒田優一氏に聞いた。
2025/03/17
-
-
-
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方