教育・ハウツー
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変化を読み新たなリスクを察知する仕組み
これまで、既存のBCPに新たなハザードを肉付けするというスタイルで、マルチハザードBCPへの移行を解説してきました。しかしそもそも、どうすれば新たなリスクやハザードを察知してBCPに組み込むアクションを起こせるのでしょうか。 実はマルチハザードをどう扱うかは、BCPではなく、BCMの問題です。このことを考えていきます。
2022/01/27
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私のcomplaintは咳です!
コロナ、ワクチン、ウィルス…これって全部英語! 世界中のニュースが共通の話題ばかりになることは滅多にありません。皮肉なことに英語のニュースを読んでも聞いても、いつもより格段にわかりやすいですね。Tough times bring opportunity(ピンチはチャンス). 海外渡航は、まだ難しい状況ですが、自由に行き来できる近い未来に備えて英語力を磨いておきましょう。
2022/01/27
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名刺サイズで防災グッズを考えよう!
先日、私と同様に知的財産権を取得した名刺サイズの防災グッズを開発されている方に出会いました。避難時の持ち出しは、両手があくようにリュック、プラスαでポケットに入る名刺サイズの防災グッズがあればと思って開発していました。日本の標準的な名刺サイズは縦が55ミリ、横が91ミリ、厚みは0.2ミリです。「どんな服にもポケットが付いている」「いつでも持ち運びできる」から名刺サイズなのです。
2022/01/22
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気候変動と電力の脆弱化が2重のリスクに
電力の確保は今後、国内企業が避けて通れない課題になりそうです。理由の一つは気候変動が与える電力インフラへの影響ですが、もう一つはエネルギー革命に乗り遅れた日本の構造的問題です。多くの国が再生可能エネルギーによる分散型電力網を整備する中、日本だけ旧式の電力システムに頼り続ければ、電気を取り巻く環境が脆くなるのは明らか。今回は将来を見据えた有事と平時の電力確保のあり方を考えます。
2022/01/13
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たくさんの日本人がジャブを打ちました!
レジリエント、エクスポージャー、ブースター…。危機管理の英語は専門的で難しそう…。ちょ、ちょっと待ってください‼ リスクの英単語は、海外のニュース番組でバンバン会話に飛び交う時事英語の宝庫なんです。理由は簡単。ニュースの大半は事件や事故、有事のことだから。危機管理を勉強しながら、時事英語も身につけちゃいましょう。Kill two birds one stone(一石二鳥)!
2022/01/13
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「Emotet」と呼ばれるウイルスへの感染を狙うメールに注意!
世界中に大きな被害をもたらしたマルウェア「Emotet」が、2021年11月14日頃から攻撃活動を再開し、ウイルスに感染させる手口に変化が確認されたことから、情報処理推進機構(IPA)等は注意を呼びかけています。
2022/01/12
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企業が目指すべきは自社型雇用の構築
新型コロナ流行の結果、テレワークの導入など企業の働き方には大きな変化がありました。国はこの変化を後戻りさせず働き方改革を加速させるとし、メンバーシップ型からジョブ型への雇用形態の転換を目指しています。しかし、単にジョブ型雇用を導入しても望む結果が出るとは限りません。それぞれの企業の事業戦略や社風などを踏まえた自社型雇用の構築が望まれます。
2022/01/12
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第5回:バックアップ:練習場所の手配
この連載は、事故や災害など突発的な危機が発生した際にどう対応すべきかを、架空の地域サッカークラブが危機に直面したというストーリーを通して、危機対応のポイントを分かりやすく紹介していきます。第5回は
2022/01/12
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世界に通用するBCP資格取得のための研修講座【2023年】
DRI(Disaster Recovery Institute)ジャパンは、BCM(事業継続管理)教育の専門組織で、世界に通用する事業継続専門家の育成のため、DRIIが開発した研修と資格取得のための試験を実施しています。リスク対策.comは運営事務局として、2022年開催分の研修講座の受講者を募集しています。
2022/01/06
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レジリエンスとオールハザードBCP
コロナ禍の収束はみえないながらも、巨大災害への備えを真剣に考えるべきときです。2022年年頭のインタビューは防災科学技術研究所の林春男理事長に登場いただき、昨年の災害を振り返りながら、日本社会の課題と企業が果たすべき役割、取り組みの方向性を語ってもらいました。事例紹介においても、巨大災害に備えるライフライン企業と自治体の取り組みをピックアップ、訓練の模様を中心に紹介しています。
2022/01/05
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非常時の戦略なれども取り組むのは平時
マルチハザードBCPで重要なのは、画期的な対策を導入するのではなく、慣れ親しんだ資源を組み合わせ最大に生かすこと。本連載ではその方法として既存の社内体制を見直す変化球型の対策を提案してきましたが、これは「事業継続戦略」にも有効です。つまり「非常時に特化した戦略」は最終手段とし、自助努力でできることを「平時の経営課題」として取り組むということ。具体例をあげて解説します。
2021/12/23
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第4回:当事者どうしの協力:野球チームの合流
この連載は、事故や災害など突発的な危機が発生した際にどう対応すべきかを、架空の地域サッカークラブが危機に直面したというストーリーを通して、危機対応のポイントを分かりやすく紹介していきます。第4回は「協働する相手と全体像を共有する」。
2021/12/22
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支援するはずがダメージを深める頓珍漢
記者会見に弁護士が同席し、会見の目的やこれまでの経緯をていねいに代理説明することで素晴らしいサポートを果たすことはあります。しかし会見の見せ方や進行、組み立てを工夫しないと、特に会社のトップや議員といった、自身で説明責任を果たすべき立場の方は、かえって印象が悪くなるおそれが否めません。最近の会見から、弁護士同席の失敗事例を解説します。
2021/12/13
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男女の色分けは世界標準ではありません!
知らないうちにピクトグラムの女性はスカートを履かなくなりました。つまり、ピクトグラムもジェンダーレス化してきました。ちなみに、女性トイレと妊産婦のピクトグラムだけはスカートを履いています。ジェンダーレスとは、男女の区別がない、または男性・女性などの区別をなくそうとする考え方のことです。
2021/12/12
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「ウイルスが検出された」などの偽警告に注意!
偽のセキュリティ警告画面に電話番号を表示して、電話をかけさせ偽のサポートへ誘導する「サポート詐欺」「偽警告詐欺」と呼ばれる手口が横行しています。
2021/12/10
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事業中断が即BCP発動とは限らない
「BCP発動」の基準は1つとは限らず、企業それぞれに判断が委ねられています。ゆえにイメージのひとり歩きがあるかもしれません。本来は、インシデントがディザスターになり「その状態が続けば事業の存続を危うくしかねない事態に陥る」ことが判明した時点が発動のタイミング。その判定に役立つのが「目標復旧時間(RTO)」です。どう適用するのかシミュレーションします。
2021/12/09
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富士山噴火を想定した図上訓練の手法
12月3日朝6時37分、山梨県東部・富士五湖を震源に最大震度5弱を観測した地震で、富士山噴火との関連を訝った人は多いのではないか。その山梨県では今年10月末に、他機関が参加する図上訓練が行われた。訓練の手法について山梨県防災局防災危機管理課に聞いた。
2021/12/09
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VRを使った避難所体験コンテンツ
東京・品川区はこのほど、ブラウザで閲覧できるVRを使った区民避難所体験コンテンツ「~VRでジージョくんと一緒に防災訓練~」を専用ウェブサイトで提供する。新型コロナの影響で区内一斉防災訓練による避難所訓練が困難となったことを受け、DX化ソリューションの開発を手がけるハートコアのVRコンテンツ作成サービス「VR360(ぶいあーるさんろくまる)」を活用し、モデルとなる区民避難所をVR化したもの。
2021/12/08
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健康経営に大きく影響する働き方の変化
従業員の健康に投資することでパフォーマンスが向上し成果が上がるという考え方に立ち、多くの企業が「健康経営」に取り組んでいます。しかしいま、そこに大きな影響を与えているのが新型コロナの長期化による働き方の変化。本連載ではウィズコロナ時代の健康経営について、さまざまな切り口から見直し、その課題と解決の方向性をリスクマネジメントの観点から考えます。
2021/12/08
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「日本沈没」からも学べる⁉危機管理広報の鍛え方
12月の危機管理・BCPセミナーは22日(水)16時から「『日本沈没』からも学べる⁉危機管理広報の鍛え方」をテーマに開催します。講師に日本リスクマネジャ-&コンサルタント協会副理事長で広報コンサルタントの石川慶子氏をお迎えし、広報責任者が身に着けるべきスキルとその鍛え方を解説いただきます。
2021/12/06
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第3回:キーパーソン判明:意外と面倒な状況
この連載は、事故や災害など突発的な危機が発生した際にどう対応すべきかを、架空の地域サッカークラブが危機に直面したというストーリーを通して、危機対応のポイントを分かりやすく紹介していきます。第1回h「当面の活動目標を決める」。
2021/12/01
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富士山の降灰で首都圏が機能しない
富士山が直近で噴火した1707年(宝永の噴火)は、その7週間前に推定マグニチュード8.6 - 9クラスと推定される宝永地震が起こったことが知られている。この地震の震源は南海トラフであり、日本最大級のものであったという。もし、南海トラフと富士山の噴火がほぼ同時に起こるようなことになれば、関西・太平洋沿岸は津波と揺れの被害に襲われ、首都圏は降灰により、都市機能を失う日本全滅の最悪のシナリオが起こり得る。本稿では、令和2年4月に公表された、中央防災会議の報告書などをもとに、電力供給関連の発電や送配電のリスクにフォーカスして解説する。
2021/11/30
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第2回:見えない状況:原因はどこに?
この連載は、事故や災害など突発的な危機が発生した際にどう対応すべきかを、架空の地域サッカークラブが危機に直面したというストーリーを通して、危機対応のポイントを分かりやすく紹介していきます。第1回h「当面の活動目標を決める」。
2021/11/21
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バーチャル対策本部は中小でも機能するか?
パンデミック後、欧米のサイトでは「VEOC」すなわち「バーチャル対策本部」に関するトピックが目立っています。日本でも今後、テレワークが中小企業まで広く定着すると期待すれば、新たな対策本部のカタチになるかもしれません。中小企業のマルチハザードBCPにおいて、VEOCの機能をどう役立てればよいかを考察します。
2021/11/18
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国内外におけるランサムウェア被害が多発(後編)
前号では、国内で発生しているランサムウェア被害の特徴を説明しましたが、今号では、警察庁が被害企業・団体等(61件)に実施したアンケート調査結果から、ランサムウェア被害の実態を説明します。
2021/11/15