2015/06/01
ニュープロダクツ
<PR>
野菜の保存食 カゴメ×奥田和子教授

備蓄品でも栄養バランスが重要
災害はいつ起こるか分かりません。そのため日頃からの備蓄は欠かせないものです。その備蓄に適した食品は
常温保存できる
こと、
賞味期間が長い
ことが望ましいとされています。しかし、備蓄食品の内容をみると、主食が主で炭水化物が中心の傾向があります。少しでも健康が維持できるように、同じ食料ばかりの摂取を続けるのではなく、なるべくバランスよく食品を選ぶことが大切です。そして、普段から使い慣れた商品や食べ慣れた食品を一定数家庭内に買い置きし、古くなったものから消費していく、それが備蓄のコツとなります。

カゴメでは、備蓄食品の一つとして、手軽に野菜摂取が可能で、長期保存が可能な「野菜の保存食」※ をオススメしています。特に「野菜一日これ一本(杯)」は1日分コンセプトの野菜ジュース市場において6割以上のシェアをもつ飲み慣れた商品で30品目の 野菜を350g分使用しており、栄養バランスにも優れています。災害時の健康の助けに、手軽に野菜摂取ができる「野菜の保存食」を備えておきましょう!
食べ慣れたもの、好きなものを備蓄用食品に
阪神・淡路大震災で被災した経験から、大規模災害下での被災地の食の実態・あり方を研究し、その第一人者として精力的に講演活動も行っている甲南女子大学名誉教授の奥田和子氏は次のように語られています。
「大地震などの大災害に遭遇したとき、人は生命の危険という極限状況に追い込まれ、恐怖とストレスに悩まされます。当然、食欲は失われ、乾パンに象徴されるような救援物資“非常食” はのどを通りません。被災者が高齢者ならなおさらで、固い乾パン類は食べられないので、必要な栄養量が不足し、たちまち健康に異変をきたすことになりま す。また、被災食は主食に偏り、野菜が圧倒的に足りず野菜不足におちいり、健康維持が難しくなります。少しでも平常時と同じようにおいしく楽しい食事をしたいものです。そのためには、普段から食べ慣れたものや好きなもの、比較的長期保存できるもの、栄養バランスを考えて、最低でも3日分、自前で食料備蓄をすることが大切です。水分が不足しがちなので、野菜と水分の両方を兼ね備えた野菜ジュースや野菜スープを保存することをオススメします。1人1本手軽に手渡せるのがいいですね」。
備蓄におすすめ!
長期保存用「野菜一日これ一本」 詳細は下記を参照
>>> http://www.kagome.co.jp/campaign/hozon-yasai/?keyword=%94%F5%92%7E
野菜を摂取することが難しくなる被災時に、少しでも健康を維持させるためにも、カゴメは備蓄食品の一つに長期保存可能な「野菜の保存食」をオススメします。

※野菜は加工によって失われる成分もあります。
※リコピンやカロテンのように、ジュースにすることで、身体への吸収率が高まる栄養素があります。
【お問合せ】
カゴメ株式会社 東京支社
TEL:03-6667-1771
ニュープロダクツの他の記事
おすすめ記事
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/01
-
-
-
-
-
全社員が「リスクオーナー」リーダーに実践教育
エイブルホールディングス(東京都港区、平田竜史代表取締役社長)は、組織的なリスクマネジメント文化を育むために、土台となる組織風土の構築を進める。全役職員をリスクオーナーに位置づけてリスクマネジメントの自覚を高め、多彩な研修で役職に合致したレベルアップを目指す。
2025/03/18
-
ソリューションを提示しても経営には響かない
企業を取り巻くデジタルリスクはますます多様化。サイバー攻撃や内部からの情報漏えいのような従来型リスクが進展の様相を見せる一方で、生成 AI のような最新テクノロジーの登場や、国際政治の再編による世界的なパワーバランスの変動への対応が求められている。2025 年のデジタルリスク管理における重要ポイントはどこか。ガートナージャパンでセキュリティーとプライバシー領域の調査、分析を担当する礒田優一氏に聞いた。
2025/03/17
-
-
-
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方