2020/05/20
福祉と防災
災害現場の「あるある」への対応を「コラム」で
災害現場では、ライフラインが停止したり、資機材や物資が不足したりするのが当たり前である。災害ボランティアは『ものがないからどうにもならない』と諦めはしない。どんな環境にあっても、その場にあるものでなんとか最善を尽くそうとする。そうした「知恵袋」がコラムに紹介されている。
手に付いたウイルスを少しでも減らすために、ペットボトルの飲料水や、ウェットティッシュ等があればそれで拭きましょう。また、おにぎりやパンを食べる時など、中身には直接触れずに、包装袋だけを持ちながら食べるようにしましょう。
夜寝る前にハンドクリームをつけるなど心がけましょう。あまりにひどい状態で、掃除や配膳などの作業をする時は、使い捨て手袋をつけて荒れた手を保護し、その上からこまめにアルコール消毒すると良いでしょう。使い捨て手袋がない場合は、食事の前に手洗いのみ行い、共用の場所を触らないようにしましょう。
マスクを着用すると、人への感染を防ぐと同時に、吸った空気に湿気を与えて喉が潤う効果もあります。それによって、のどや気管などにある繊毛がウイルスなどを外に出す働きを助けることにもつながります。
端末をジップロック袋に入れたり、ビニールなどをかぶせたりして密閉し、使用の度に次亜塩素酸や除菌シートなどで消毒しましょう。使用の前後は必ず手洗い・アルコール消毒をしましょう。
心身の健康の維持
避難所生活が長くなると、高齢者等はおっくうになり、ほとんど体を動かさないために生活不活発病になりやすい。
避難所では、1日中テレビさえ見ずに横になっている高齢者をよく見る。体の不調は心の不調にもつながりやすい。心の不調を経験したことがない人も、動揺し、ますます状況が悪化しやすい。
そこで災害ボランティアは、被災者の体調だけでなく心の不調のサインを見逃さず、柔らかい助言や効果的な支援を心がける。
感染が拡大する状況では、不安やストレス、恐怖や不眠など心や体に様々な変化が起こりやすいと言われています。このような反応は特別なものではなく、誰にでも起こり得る自然の反応です。ほとんどの場合は、状況が改善すると同時におさまります。
「誰にでもあることだよ」「ほとんどの場合、自然におさまるよ」と伝えてもらえれば、被災者はほっとする。そのうえで、どんな症状が心の不調のサインかをイラストにしている。
こころの疲れ「注意サイン」の一例
「気分が落ち込む」「物事に集中できない」「よく眠れない」「早く目が覚める」「イライラする」「すぐに腹が立つ」「何をしても面白くない」「ミスや物忘れが増える」「感情がなくなったような気がする」「問題があるとわかっていても考えたくない」

新型コロナウイルス感染症の対応者特有のストレス反応
「『自分が感染したらどうしよう』という不安」「過度な情報収集」「活動への緊張感」「『家族や同僚に感染させたらどうしよう』という不安」「不全感」「孤立感や見離された感覚」「精神的消耗」「疲れやすさ」「罪悪感」
福祉と防災の他の記事
おすすめ記事
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/01
-
-
-
-
-
全社員が「リスクオーナー」リーダーに実践教育
エイブルホールディングス(東京都港区、平田竜史代表取締役社長)は、組織的なリスクマネジメント文化を育むために、土台となる組織風土の構築を進める。全役職員をリスクオーナーに位置づけてリスクマネジメントの自覚を高め、多彩な研修で役職に合致したレベルアップを目指す。
2025/03/18
-
ソリューションを提示しても経営には響かない
企業を取り巻くデジタルリスクはますます多様化。サイバー攻撃や内部からの情報漏えいのような従来型リスクが進展の様相を見せる一方で、生成 AI のような最新テクノロジーの登場や、国際政治の再編による世界的なパワーバランスの変動への対応が求められている。2025 年のデジタルリスク管理における重要ポイントはどこか。ガートナージャパンでセキュリティーとプライバシー領域の調査、分析を担当する礒田優一氏に聞いた。
2025/03/17
-
-
-
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方