動き標章の「ピクトグラムアート」

ピクトグラムアートとは、時間の経過に伴う標章の変化の状態を示す2つ以上並べたピクトグラムからなる動き標章。動き商標と商標をベースにしたデジタルアート作品です。ピクトグラムアーティストの藤代洋行が絵コンテを作成し、デザイナーの石倉京氏が図形を組み合わせて作ったオリジナルのピクトグラムやJISなどのピクトグラムで静止画や動画の作品にしています。

第16回：建物・設備などに関する被害の確認

前回は、大きな地震に見舞われた際、どのように従業員の被害、つまり安否確認を進めていくかについて説明しました。今回は、従業員と並んで企業にとって重要な経営資源である建物・設備などに関する被害の確認と、その後の対応について考えます。

しのび寄る晩霜害―4月の気象災害―

（写真：Shutterstock）気象災害というと、台風や発達した低気圧による風水害、あるいは前線による豪雨など、激しい気象現象を想起する人が多いだろう。しかし、高気圧に伴って、静かに、しのび寄るかのように進行する気象災害もある。その代表的なものが霜害だ。

テレワークで使用するパソコンなどのサイバーセキュリティーに注意！（１）

テレワークでの勤務は、オフィスのサイバーセキュリティの環境とは異なり、勤務先のシステム等へ外部からアクセスしますので、マルウェア（ウイルス）への感染リスクが高まります。今回と次回の2回にわたり、テレワークで勤務する際のサイバーセキュリティ対策上の注意点を記します。

第94回：世界の地政学的リスクの最新状況を俯瞰できるリスクマップ

今回は、大手損害保険会社のMarshが2020年3月に発表した、世界の地政学的リスクの最新状況を俯瞰できるリスクマップを紹介する。本報告書においては貿易摩擦が地政学的リスクに与える影響が特に注目されている。

複合災害があなたを狙っている

あなたは今、新型コロナウイルスという「生物災害」と必死に戦っていますが、地震や津波にも狙われていることをお忘れなく。例えば超大物の南海トラフ巨大地震、それに首都直下地震などです。2011年3月11日に体験した東日本大震災のような地震と津波の2つではなく、これからは新型コロナウイルスを加えた三つどもえの戦いになります。一刻も早く新型コロナウイルスへの対応を含めた防災・減災対策が求められます。

レジリエンスをプロセスとしてとらえる

今回は、アメリカ西海岸の中心都市、サンフランシスコを取り上げます。サンフランシスコのレジリエント戦略は2016年に策定されました。2016年は、1906年に起こったサンフランシスコ地震から110年の節目の年。2040年までに市の人口は100万人を超えるといわれており、それを踏まえて「SF@1M」（1 million）のスローガンが作られ、レジリエント戦略の要所に使われています。100万人の人口を抱えるための都市能力を強化することが、レジリエント戦略策定の大きな目的です。

ボードゲーム「パンデミック」で学ぶ

新型コロナウイルスの感染拡大により、東京オリンピック・パラリンピックの延期が決定し、都市封鎖（ロックダウン）の可能性についても出てくる昨今。あっという間に感染者が増えている事態の急変に驚く一方で、「コロナ疲れ」という声も聞こえてきます。災害時もそうですが、ずっと緊張状態にいることはストレスがたまりますね。緊張感は保ちつつストレスを解消する手段として、おすすめしたいボードゲーム があります。その名も「パンデミック」。

世界に広がる新型コロナウイルス感染（2）

新型コロナウイルス感染では、発病した人がいったん回復した後に再発するケースが起きています。ウイルスの再感染か、あるいは完全に消滅し切らず体内に残っていたウイルスが再増殖する持続感染か。いずれの可能性も考えられますが、今回は後者について、前回同様、鳥類のコロナウイルス感染病の実験結果から考察します。

第3回　海外子会社のリスク管理に本社が関与しない問題点とは？

事業リスクは国境をまたいで存在します。日本国内の保険手配をきちんと行っていても、海外子会社の保険手配は現地任せで本社がリスク管理に全く関与していない状況であれば、それは大きな問題につながりかねません。

第93回：海外企業における新型コロナウイルスへの対応状況

BCMの専門家や実務者による非営利団体BCIが、新型コロナウイルスへの対応に関するアンケート調査を実施。その結果を公開した。アンケートの実施が3月16〜18日と短期間であるにもかかわらず、73カ国の638人から回答が寄せられました。

家族支援

あの土曜日の朝、OEMは危機管理室に駆け込んでグレートマシーンを起動した。われわれは地方の公選役人と力になってくれそうな他の人に接続した。数時間のうちに地域の共同体グループである中国統合慈善協会とともに家族支援センターを設立した。