出張中のホテルや車中で地震が起きたら
第2回:外出先で社員を守る

本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、早稲田大学、東京医科歯科大学大学院などで教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
2024/10/10
これだけは社員に伝えておきたいリスク対策
本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、早稲田大学、東京医科歯科大学大学院などで教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
企業のリスク担当責任者は、自社を取り巻くリスクに関する対策をさまざま講じていると思います。そのなかでも、地震、特に喫緊の課題である首都直下地震や南海トラフ巨大地震については、これらの対策だけで社員を守り切れるのだろうかと悩んでおられるのではないでしょうか。
地震対策としては、建物の耐震化を含めて、社員が自社の建物の中にいることが前提となっていますが、実は、社員がその建物内にいるとは限りません。社員が出張など外出中の場合でも、自分の身を守るためにはどのようなことをすればよいのか考えます。
ホテルの部屋で突然の地震の揺れに見舞われたとき、どのように対応するべきか確認します。
チェックインの後、ホテルの部屋に入り、そのあとは寝るだけという方も多いのではないでしょうか。でも、その前にやることがあります。それは、自分の部屋の位置、そして非常口や避難階段の場所をドアの内側で確認することです。
緊急時には、非常放送などの誘導指示に従い、非常口から避難階段を使って避難することになりますが、その際はエレベーターを使わないことも押さえておきましょう。
震度6強の揺れの場合、はわないと動くことができず、飛ばされることもあり得る状況となります。
オフィスの中にいれば、自分の机の下に入り、自分自身の安全を確保することになりますが、ホテルの場合も、備え付けの机の下に入ることが基本です。ただ、ホテルにある机は奥行きが狭く、その中にもぐり込むことが難しい場合は、備え付けの枕などで頭を保護し、低い姿勢を保ちます。
ホテルにある机、あるいはクローゼットなどはつくり付けのものが多いので、倒れる、あるいは動くことはなさそうですが、ベッドについては揺れにともない移動する可能性がありますので、注意しましょう。
深夜の揺れで目覚めたとき、薄明かりの中で、いつもと違うベッドで寝ていることに気づき、「ここはどこ?」ということになりかねません。ましてや、地震後に停電ともなると、そこで的確な動きがとれるでしょうか。
そんな時に必要になるのが、懐中電灯です。懐中電灯は多くの場合、机の下やクローゼットなどに置かれていますが、場所が分からない場合はフロントに尋ねるとよいでしょう。
また、電池切れの場合もありますので、確認しておきます。
これだけは社員に伝えておきたいリスク対策の他の記事
おすすめ記事
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/22
帰宅困難者へ寄り添い安心を提供する
BCPを「非常時だけの取り組み」ととらえると、対策もコストも必要最小限になりがち。しかし「企業価値向上の取り組み」ととらえると、可能性は大きく広がります。西武鉄道は2025年度、災害直後に帰宅困難者・滞留者に駅のスペースを開放。立ち寄りサービスや一時待機場所を提供する「駅まちレジリエンス」プロジェクトを本格化します。
2025/04/21
大阪・関西万博 多難なスタート会場外のリスクにも注視
4月13日、大阪・関西万博が開幕した。約14万1000人が訪れた初日は、通信障害により入場チケットであるQRコード表示に手間取り、入場のために長蛇の列が続いた。インドなど5カ国のパビリオンは工事の遅れで未完成のまま。雨にも見舞われる、多難なスタートとなった。東京オリンピックに続くこの大規模イベントは、開催期間が半年間にもおよぶ。大阪・関西万博のリスクについて、テロ対策や危機管理が専門の板橋功氏に聞いた。
2025/04/15
BCMSで社会的供給責任を果たせる体制づくり能登半島地震を機に見直し図り新規訓練を導入
日本精工(東京都品川区、市井明俊代表執行役社長・CEO)は、2024年元日に発生した能登半島地震で、直接的な被害を受けたわけではない。しかし、増加した製品ニーズに応え、社会的供給責任を果たした。また、被害がなくとも明らかになった課題を直視し、対策を進めている。
2025/04/15
生コン・アスファルト工場の早期再稼働を支援
能登半島地震では、初動や支援における道路の重要性が再認識されました。寸断箇所の啓開にあたる建設業者の尽力はもちろんですが、その後の応急復旧には補修資材が欠かせません。大手プラントメーカーの日工は2025年度、取引先の生コン・アスファルト工場が資材供給を継続するための支援強化に乗り出します。
2025/04/14
新任担当者でもすぐに対応できる「アクション・カード」の作り方
4月は人事異動が多く、新たにBCPや防災を担当する人が増える時期である。いざというときの初動を、新任担当者であっても、少しでも早く、そして正確に進められるようにするために、有効なツールとして注目されているのが「アクション・カード」だ。アクション・カードは、災害や緊急事態が発生した際に「誰が・何を・どの順番で行うか」を一覧化した小さなカード形式のツールで、近年では医療機関や行政、企業など幅広い組織で採用されている。
2025/04/12
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方