危機の際に状況をタイミングよく伝えることは会社のブランド価値をも左右する（写真：写真AC）

大雨、水害、地震などが直接的・間接的に企業の事業活動に影響を与える際、自社の被災状況や復旧状況をタイミングよく伝えることは、取引関係のある企業間において非常に重要です。信頼関係を保つばかりでなく、社会的なブランド価値を左右するものになります。

東日本大震災以降、企業の BCP が果たす役割の大きさが認知され、大手企業のほとんどがこれを構築するなか、一方で平時においてその内容が外部に見えることは一切ありません。しかし、発災後の広報を見た時、その内容の優劣が垣間見えます。

当研究所がBCP 診断を行う際、外部視点の有無は重要な評価指標の一つです。それはステークホルダーへの情報発信、つまり広報にあらわれますが、同時にそれは初動から事業復旧に至る BCP の現状をダイレクトに反映してもいます。ある企業は素晴らしく、ある企業は残念と、評価を真っ二つにする怖い要素なのですが、そのことを理解している大企業は案外少ないかもしれません。