正しい情報を見極めて適切に活用する3つのポイント
コロナ禍におけるソーシャルメディアの活用

毎熊 典子
慶應義塾大学法学部法律学科卒、特定社会保険労務士。日本リスクマネジャー&コンサルタント協会評議員・認定講師・上級リスクコンサルタント、日本プライバシー認証機構認定プライバシーコンサルタント、東京商工会議所認定健康経営エキスパートアドバイザー、日本テレワーク協会会員。主な著書:「これからはじめる在宅勤務制度」中央経済社
2021/08/20
ニューノーマル時代の労務管理のポイント
毎熊 典子
慶應義塾大学法学部法律学科卒、特定社会保険労務士。日本リスクマネジャー&コンサルタント協会評議員・認定講師・上級リスクコンサルタント、日本プライバシー認証機構認定プライバシーコンサルタント、東京商工会議所認定健康経営エキスパートアドバイザー、日本テレワーク協会会員。主な著書:「これからはじめる在宅勤務制度」中央経済社
新型コロナウイルス感染症の拡大防止のための緊急事態宣言が複数回にわたり発令され、外出を控えた巣ごもり生活が長引くことで、ソーシャルメディアは、人々のコミュニケーションや情報収集の手段として、より多くの人に、より高い頻度で活用されるようになっています。
しかし、誰もが情報発信可能なソーシャルメディアには、うわさ話やデマ情報など、根拠のない不確かな情報や事実と異なる情報が少なからず紛れ混みます。特に、災害などの発生時には、正しい情報も不確かな情報も大量に発信されることで、正しい情報が得られにくい状態が生じてしまいます。
新型コロナウイルス感染症によるパンデミックが発生している状況下においても、「新型コロナウイルスは、エイズウイルスが挿入されて人工的に作られた」「新型コロナウイルスの再感染は、致死的である」「ワクチン接種は不妊や流産につながる」など人々の不安をあおる情報や、「ビタミンDが新型コロナウイルスに効果的」「お湯が新型コロナウイルスに効果的」など科学的根拠のない情報が拡散され、混乱を発生させる要因となっています。
大量の情報があふれ、混乱が生じる現象のことを、インフォメーション(情報)とエピデミック(流行性、伝染)を合わせて「インフォデミック」と呼びます。世界保健機構(WHO)では新型コロナウイルスに関するレポートの中で、世界規模で感染症が広がるパンデミックが、正確な情報と誤った情報が混在してあふれかえるインフォデミックを伴い、人々の健康に大きく影響を与える危険な状態にあるとして注意を呼びかけています。
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