正しい情報を見極めて適切に活用する3つのポイント
コロナ禍におけるソーシャルメディアの活用
毎熊 典子
慶應義塾大学法学部法律学科卒、特定社会保険労務士。日本リスクマネジャー&コンサルタント協会評議員・認定講師・上級リスクコンサルタント、日本プライバシー認証機構認定プライバシーコンサルタント、東京商工会議所認定健康経営エキスパートアドバイザー、日本テレワーク協会会員。主な著書:「これからはじめる在宅勤務制度」中央経済社
2021/08/20
ニューノーマル時代の労務管理のポイント
毎熊 典子
慶應義塾大学法学部法律学科卒、特定社会保険労務士。日本リスクマネジャー&コンサルタント協会評議員・認定講師・上級リスクコンサルタント、日本プライバシー認証機構認定プライバシーコンサルタント、東京商工会議所認定健康経営エキスパートアドバイザー、日本テレワーク協会会員。主な著書:「これからはじめる在宅勤務制度」中央経済社
新型コロナウイルス感染症の拡大防止のための緊急事態宣言が複数回にわたり発令され、外出を控えた巣ごもり生活が長引くことで、ソーシャルメディアは、人々のコミュニケーションや情報収集の手段として、より多くの人に、より高い頻度で活用されるようになっています。
しかし、誰もが情報発信可能なソーシャルメディアには、うわさ話やデマ情報など、根拠のない不確かな情報や事実と異なる情報が少なからず紛れ混みます。特に、災害などの発生時には、正しい情報も不確かな情報も大量に発信されることで、正しい情報が得られにくい状態が生じてしまいます。
新型コロナウイルス感染症によるパンデミックが発生している状況下においても、「新型コロナウイルスは、エイズウイルスが挿入されて人工的に作られた」「新型コロナウイルスの再感染は、致死的である」「ワクチン接種は不妊や流産につながる」など人々の不安をあおる情報や、「ビタミンDが新型コロナウイルスに効果的」「お湯が新型コロナウイルスに効果的」など科学的根拠のない情報が拡散され、混乱を発生させる要因となっています。
大量の情報があふれ、混乱が生じる現象のことを、インフォメーション(情報)とエピデミック(流行性、伝染)を合わせて「インフォデミック」と呼びます。世界保健機構(WHO)では新型コロナウイルスに関するレポートの中で、世界規模で感染症が広がるパンデミックが、正確な情報と誤った情報が混在してあふれかえるインフォデミックを伴い、人々の健康に大きく影響を与える危険な状態にあるとして注意を呼びかけています。
ニューノーマル時代の労務管理のポイントの他の記事
おすすめ記事
なぜ製品・サービスの根幹に関わる不正が相次ぐのか?
企業不正が後を絶たない。特に自動車業界が目立つ。燃費や排ガス検査に関連する不正は、2016年以降だけでも三菱自動車とスズキ、SUBARU、日産、マツダで発覚。2023年のダイハツに続き、今年の6月からのトヨタ、マツダ、ホンダ、スズキの認証不正が明らかになった。なぜ、企業は不正を犯すのか。経営学が専門の立命館大学准教授の中原翔氏に聞いた。
2024/11/20
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2024/11/19
ランサム攻撃訓練の高度化でBCPを磨き上げる
大手生命保険会社の明治安田生命保険は、全社的サイバー訓練を強化・定期実施しています。ランサムウェア攻撃で引き起こされるシチュエーションを想定して課題を洗い出し、継続的な改善を行ってセキュリティー対策とBCPをブラッシュアップ。システムとネットワークが止まっても重要業務を継続できる態勢と仕組みの構築を目指します。
2024/11/17
セキュリティーを労働安全のごとく組織に根付かせる
エネルギープラント建設の日揮グループは、サイバーセキュリティーを組織文化に根付かせようと取り組んでいます。持ち株会社の日揮ホールディングスがITの運用ルールやセキュリティー活動を統括し、グループ全体にガバナンスを効かせる体制。守るべき情報と共有すべき情報が重なる建設業の特性を念頭に置き、人の意識に焦点をあてた対策を推し進めます。
2024/11/08
リスク対策.PROライト会員用ダウンロードページ
リスク対策.PROライト会員はこちらのページから最新号をダウンロードできます。
2024/11/05
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方