ハザード情報と風景をスマホで確認

3Dのコンピューターグラフィックスなどデジタルコンテンツを制作する株式会社キャドセンター（本社：東京都千代田区）が提供する「ARハザードスコープ」は、火災や倒壊の危険度など各種ハザード情報と実際の風景を重ね合わせてスマートフォンに表示する防災情報可視化アプリ。

2016/05/31

YuMake、天気・気温の「推計気象分布API」を提供開始

YuMake合同会社（本社：大阪府大阪市）は23日、天気・気温の状況を1km四方間隔、1時間ごとに把握できるデータ「推計気象分布API」の提供を開始したと発表した。

2016/05/25

緊急地震速報アプリ「ゆれくるコール」

減災・防災ソリューション、アプリ開発などを手がけるアールシーソリューション株式会社（本社：東京都新宿区）は、熊本地震発生に伴い、緊急地震速報アプリ『ゆれくるコール』の新しいバージョンを、iOS・Android共に4月27日に発表した。

2016/05/23

アミタ株式会社、熊本地震関連の産業廃棄物を最短一週間で対応　「震災支援セットアッププログラム」を開始

資源リサイクルや環境CSR・自然産業のコンサルティングをてがけるアミタ株式会社（本社：東京都千代田区）は5月9日、熊本地震の産業廃棄物の処理やリサイクルを受け入れる「震災支援セットアッププログラム」を立ち上げたことを発表した。震災に伴い発生した産業廃棄物処理の相談から最短一週間で対応するというもの。

2016/05/20

エリーパワーが室内用蓄電システム「POWER YIILE 3」を開発

製品外観エリーパワー株式会社 （本社：東京都品川区）は、室内用可搬型蓄電システム「POWER YIILE 3（パワーイレ・スリー）」を開発。8月からの販売を予定している。1台でテレビ、ノートパソコン、携帯電話など、同時に連続8時間の使用ができ、複合機やエアコンの電力としても使える。

2016/05/19

凸版印刷、電源不要で夜間に光る、防災・減災用蓄光フィルムを開発

  蓄光フィルムの展開例（上）とサンプル（下）© Toppan Printing Co., Ltd.     凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区）は、電源が不要で夜間に光る防災・減災用蓄光フィルムを開発した。

2016/05/18

可搬型Wi-Fiステーション

京セラコミュニケーションシステム株式会社（本社：京都府京都市）は、災害時の通信確保やイベントでの来場者サービスに活用できる小型・軽量な可搬型Wi-Fiステーションを5月16日から提供開始した。可搬型Wi-Fiステーションは、商用電源がない場所でもWi-Fiスポットを簡単に構築できるコンパクトなシステム。

2016/05/17

自動ラック倉庫を低コストで免震　震度6強以上の地震でも荷崩れ防止　免震システム「TASSラック‐免震」

大成建設株式会社(本社：東京都新宿区)は、自動ラック倉庫の免震システム「TASSラック‐免震」を開発した。

2016/05/10

弱い息で大きな音　防災用の緊急笛と一体型の歩数計「歩イッスル」

健康機器メーカーの株式会社タニタ（本社：東京都板橋区）は、防災用の緊急笛と一体型の3D（3軸加速度）センサー搭載歩数計「歩イッスル（ホイッスル）FB-738」を4月1日に発売した。

2016/05/09

エコトイレ「ウリマット」

災害時の断水や停電でも使える無水小便器維持費安く、清潔  URIMAT Japan株式会社が輸入販売するエコトイレ「ウリマット」は、ほとんど水を使わないスイス発の男性用小便器。平時はもちろん、災害が起きた際の断水時や停電時でも日常通り使える。

2016/04/05

コンパクトな個人用緊急避難セット「EX.ホーム・セーフ・ホーム 無事にお帰りセット ショルダーL」

オフィスからの帰宅・避難の必需品20種類  防災用品を販売する株式会社メテックスの個人緊急避難セット「EX.ホーム・セーフ・ホーム 無事にお帰りセットショルダーL」は、コンパクトでかさばらず、災害時にオフィスから帰宅・避難する時の必需品20種類を、あらかじめショルダーバッグ内に取り揃えた商品。

2016/04/05

フリーズドライ技術で25年間保存できる非常食「サバイバル®フーズ」備蓄スペースも小さく

株式会社セイエンタプライズが販売する「サバイバル®フーズ」は、25年間保存できる非常食。完全に調理した後に加工することで、風味、食感、色、栄養を保持し、できたての味を再現できる。長期間買い替え不要なため、コストを削減できるのもメリットだ。

2016/04/05

カセットボンベで発電「エネポ」

扱いやすく保管が簡単  本田技研工業株式会社（HONDA）が開発した発電機「エネポ」は、鍋や焼き肉をするときに使う卓上カセットこんろ用のカセットボンベで動く。専用の容器が必要なガソリンと違い、持ち運びやすく、手軽に扱うことができる。一般的なカセットボンベのため、自宅での保管も楽だ。

2016/04/05

接続されるデバイスの使用を制限「Device Shutter（デバイスシャッター）」

社内情報、マイナンバーの情報漏えい防止ソフト  株式会社ディー・オー・エスが発売する「Device Shutter（デバイスシャッター)」は、機密情報や個人情報、マイナンバーなど、社内に保有している重要な情報の漏えい防止対策のソフトウェア。

2016/04/05

ゲーム感覚で本格的なBCP訓練　NTTデータ先端技術とBSIグループジャパンの研修サービス

災害対応に必要な状況判断・連携力を学ぶ 事 業継続マネジメント（BCM）能力をゲーム感覚で向上させるシミュレーション訓練が英国からやってきた。架空の企業PHOENIX社を舞台に実戦さながら の限られた資源と時間の中で、具体的な対策を打ち出し災害対応に奔走する。

2015/12/08

あらゆる災害情報を1台で　情報端末機「S-CAST プラス」

特許システムで巨大地震予測も受信 富士警備保障株式会社が販売する情報端末機「S-CASTプラス」は、同社が特許(第5830127号)を取得した地震予測システム「S-CAST」情報の ほか、気象庁の緊急速報、Yahoo！防災メールの受信、テレビ視聴が可能で、災害のあらゆる情報を確認できる。

2015/12/08

VRで浸水時を仮想体験　「VRscope for ハザード」

住民・社員の危機意識が高まる 凸 版印刷株式会社は、スマートフォンを用いて立体感・臨場感あふれる3D空間を体験できる同社開発の「VRscope®（ヴィアールスコープ）」を防災に応 用した、防災訓練支援サービス「VRscope for ハザード」を開始した。

2015/12/08

電力を「水素」の形で貯める「H2One™」

東芝が開発した自立型水素エネルギー供給システム「H2One™（エイチツーワン）」は、太陽光や風力などで生まれた再生可能エネルギーを、水素の形に変えて安定貯蔵し、災害などの非常時に必要に応じて電気と温水にして供給するというもの。

2015/11/25

女性ビジネストラベラーのリスク軽減 「女性向け海外リスク対策eラーニングプログラム」

インターナショナルSOSとコントロール・リスクスは11月9日、顧客向けに女性ビジネストラベラーのリスク軽減を目的としたeラーニングプログラムを導入したと発表した。現在は英語版のみで、日本語版をふくむ多言語版は2016年初旬から導入予定だ。

2015/11/25

身近で忘れ去られた脅威　企業は被災時のアスベスト対策をおこたるな！（スリーエム ジャパン株式会社）

  「アスベスト問題」というと、すでに過去のできごとと捉えている読者も多いのではないだろうか。しかし、アスベストは建材として、現在でも私たちの住宅やオフィス、工場などの至る所で使用されている。

2015/10/21

「安否+位置」確認のスマートフォンアプリ「ココダヨ」

通信途絶前に位置を自動通知「ココダヨ」は世界初となる、防災用位置情報自動通知サービスを搭載したスマートフォン用のアプリ。あらかじめ家族や親しい友人などグループを登録しておけば、平時からメンバーのGPS位置情報が定期的に同アプリのサーバーに蓄積される。

2015/09/25

毛布が担架に早変わり「もうたんか」

真空パックで収納も便利普段は毛布として使用し、緊急時には担架として活用することができる緊急防災毛布。組み立てることなくそのまま担架として使用することができ、救助や運搬に要する時間を大幅に短縮することができる。震災の避難所などで毛布と担架が足りなかったという現場の課題から、開発された。

2015/09/25

確実なシステムで危機対応をバックアップ　昭電

情報化社会に安全と信頼を提供する 1960年代半ば、国内大手企業に導入されはじめたコンピュータの大敵だったのは電圧と周波数が不安定な電気。システムの停止や誤作動につながるトラブルを避けるには、一定の電圧と周波数をもつ「きれいな」電気が不可欠だった。

2015/09/25

非常用発電機の能力チェック「負荷試験サービス」

非常時に安全に機能するために株式会社アステックスは、非常用発電機の発電能力と安全性をチェックする負荷試験サービスを提供する。

2015/09/25

サイボウズスタートアップスの安否確認サービス導入事例　三菱地所・サイモン株式会社

非常時こそ見やすいシステム低コストで他社を圧倒2000年に開業した御殿場プレミアム・アウトレット（静岡県）をはじめ全国9カ所でプレミアム・アウトレットを展開する三菱地所・サイモン株式会社。

2015/09/20