気候工学：新しいテクノロジーは人類を気候危機から救えるのか

気候システムに対して工学的な介入をすることによって気候変動による影響を回避しようとする「気候工学」が注目を浴びています。

2024/03/21

話題のチャットボット「ChatGPT」から期待される防災DX

今話題のChatGPTは、米国のOpenAIという企業が開発した、人工知能技術を活用したAIチャットボットです。実は既に、防災チャットボットは存在しており、国民一人ひとりの避難と災害対応機関の意思決定を支援する目的で、「SOCDA（ソクダ）」というチャットボットが、国立研究開発法人防災科学技術研究所（NIED）、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、株式会社ウェザーニューズ、LINE 株式会社によって開発されています。

2023/04/18

静岡災害デマ、画像生成AIの急速な進化がもたらす新しい時代

台風15号が記録的な豪雨を静岡県にもたらしました。気象庁によると静岡市駿河区では12時間雨量が観測史上最多となる404.5ミリを観測。これは平年の9月降水量の約1.5倍に当たる量とのことです。この大雨により、静岡県各所では広範囲で冠水・浸水や土砂災害、大規模な停電・断水の被害が発生しました。3名がお亡くなりになり、ライフラインの途絶をもたらす深刻な災害となってしまった今回の豪雨ですが、災害自体とは別に残念な事象が起こりました。それはフェイク画像の拡散です。

2022/10/10

VR/ARテクノロジーで防災訓練は進化する

近年、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）と呼ばれる技術が長足の進歩を遂げ、社会に色々な用途で実装されてきています。防災の世界も無縁ではありません。本稿ではこのVR/ARテクノロジーを解説したうえで、防災の世界にどのように取り入れられているかについて解説します。

2022/09/12

メタバースとは？防災目的での活用方法

「メタバース」という言葉を色々なところで目にするようになっています。マーク・ザッカーバーグが率いるフェイスブック社が、この領域に社運をかける意味でMeta Platforms （メタ・プラットフォームズ）に社名変更したことも話題になりました。メタバースとは一言で言えば仮想空間のことです。ではなぜそれが今ことさら脚光を浴びているのでしょうか。その理由と、防災目的での活用方法を解説いたします。

2022/08/01

「デジタル田園都市国家構想」と防災

総務省は2022年3月29日、「デジタル田園都市国家インフラ整備計画」を発表しました。政府が掲げる「デジタル田園都市国家構想」の実現のためには、光ファイバー・5G・データセンター・海底ケーブルといったデジタル基盤が不可欠であることを踏まえ、これらの整備に向けて一体的かつ効果的な対策を推進することが目的です。

2022/05/23

人工衛星の「目」を防災・危機管理に生かす

質・量ともに長足の進歩を遂げ、観測できる事象の幅も広がった人工衛星。これをどのように防災・危機管理に活用できるでしょうか。取り組みの一例を紹介します。

2022/03/31

SNSで見るトンガ火山噴火と日本の津波警報/注意報発出

南太平洋の島国トンガ付近の海底火山「フンガトンガ・フンガハアパイ火山」で1月15日、非常に大規模な噴火が発生しました。噴火の規模を表す火山爆発指数（VEI）で上から3番目のVEI6クラスとみられており、ここ1万年での発生数で39件、直近で言うと1991年にフィリピンのルソン島西側にあるピナトゥボ山で発生した噴火に匹敵する「colossal＝並外れて巨大」な噴火だと考えられます。当初、気象庁は「日本では多少の潮位の変化があるかもしれないものの被害の心配はない」との発表をしていましたが、夜半になって津波警報・津波注意報が発出されました。津波警報が発出されるのは2016年11月の福島県沖の事例以来となります。

2022/01/17

地震予測テクノロジーの現在と未来

地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測することは困難であると考えられていますが、現在もさまざまな企業や研究機関が、予測手法の確立に向け不断の努力を続けています。そのいくつかを紹介します。

2021/10/20

IoT×5G×AIが変える社会

現実世界の膨大なデータを、数値化してサイバー空間に取り込み、コンピューティングパワーによる分析や解析を行った上で、それを現実世界にフィードバックし、最適な結果を導き出す。防災/危機管理分野での活用が期待されています。

2021/08/18

SNS・ドローン・ 3Dマップ、熱海土石流を多角的に捉えるテクノロジー

近年の技術の進化によって、災害を捉える方法はSNSを含んでどんどん多様化しています。各所に散らばったたくさんの「知」を「集合知」として現場に適用する。それを統合するプラットフォームが必要になるでしょう。

2021/07/05

「可視化」が鍵を握るポスト・コロナのサプライチェーン

第一にすべきは自社のサプライチェーンのブラックボックスになっている部分を可視化することです。次に、どこにリスクがあるのかを明確化し、そのリスクが顕在化した際の取るべきアクションを決定しておくことで、迅速にリカバリーできます。

2021/06/28

技術革新が後押しする「気候変動」時代の水害対策

2020年7月、国土交通省・社会資本整備審議会が「気候変動を踏まえた水災害対策のあり方について ～あらゆる関係者が流域全体で行う持続可能な「流域治水」への転換～」と題する答申を発表しました。「周期的変化にとどまらず恒久的に気候が変化している」という前提に立ち、水害対策を根本的に考え直さなければならないという問題意識に基づいた答申です。

2021/05/18

5Gの防災/危機管理分野への活用について

5Gの時代には、「企業」を主役に社会が大きく変わるという考えが一般的になりつつあります。これは基盤技術である5Gの浸透によって企業のデジタルトランスフォーメーションが一気に進行することを意味します。防災/危機管理にも大きな変化が期待されます。

2021/03/25

2021年も進化が期待される「防災DX」の現在地

行政の世界においても、ビジネスの世界においても、DX（デジタル・トランスフォーメーション）という言葉を頻繁に目にするようになりました。防災の世界でもトランスフォーメーションが進んでいます。

2021/01/08

非接触社会へ？　BCP（事業継続計画）はDXと一体となり発展していく

「ウィズ・コロナ」時代を生き抜くために、AIやロボットといったテクノロジーを活用した新しいビジネスが次々と脚光を浴びています。不可欠となる要素は「非接触化」。ソーシャル・ディスタンスを保ったまま経済を回すことができる社会が、今後も発生しえるパンデミック（感染症の世界的大流行）に対してレジリエントな社会と言えるでしょう。

2020/11/02

技術革新が後押しする「気候変動」時代の水害対策

2020年7月、国土交通省・社会資本整備審議会が治水に関する答申を出しました。気候変動、つまり周期的変化にとどまらず恒久的に気候が変化している、という前提に立ち、水害対策を根本的に考え直さなければならないという問題意識に基づいたものになっています。対策のカギとして挙げられているのが技術革新です。

2020/10/12

デジタルツインと防災・危機管理

デジタルツインとは、「デジタルの仮想空間上に、現実の空間や物体を、即時の連動性を持って再現したもの」。具体的には空間・機器・設備の状況やそれをとりまく環境情報をセンサー等を使って収集する一方、仮想空間上にそのツイン（双子）を構築することで、現実世界で起こっていることをリアルタイムで把握できるようになるというものです。防災／危機管理分野での活用も期待されます。

2020/09/30