人類が排出する温室効果ガスによって地球温暖化が進み、異常気象や地球環境の破壊をもたらす気候変動。大雨や酷暑などを頻繁に経験し、我々も危機が迫っていることを実感しつつあるのではないでしょうか。しかし、国際社会や企業そして個人、さまざまなレベルで温暖化を食い止める努力はなされているものの、実効性のある対策が進んでいるとは言えないのが実情です。そして「産業革命以前からの気温の上昇を1.5℃までに抑える」という国際的な目標に対し、世界が猛暑に見舞われた2023年は、1920-1930年より1.48℃高い世界平均気温を記録してしまいました。我々に残された時間は多くはありません。

気候変動への対策は、以下の2つが考えられます。

原因を少なくするための「緩和」策

緩和とは、節電・省エネや、風力や太陽光発電といった再生可能エネルギーの導入によって温室効果ガスの排出を削減したり、森林を増加させることでCO2の吸収源を増やしたりすることで、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出を抑制し、気候変動を防止する取り組みをいいます。

影響に備えるための「適応」策

適応とは、既に現れはじめてしまっている気候変動の影響に対して、人間社会としての在り方を変化させることで被害を最小限に食い止める取りくみです。高温でも育つ農作物を開発することや、「Spectee Pro」のような情報システムを導入することで、災害対応能力を高めることなども含みます。

このうち、根本的に問題にアプローチするのは「緩和」策だと言えます。しかし、温室効果ガスの排出削減を急速に進めることは簡単ではありません。市民の気候問題への意識の高まりとともに、各国政府や大企業はこぞって排出削減策や目標を掲げており、日本政府も2050年排出ゼロという意欲的な目標を打ち立てています。しかし、温室効果ガスを削減するには、現在の我々の社会を動かしている化石燃料の消費を限界まで減らすことが前提となります。具体的には我々の生活を徹底的に電化したうえで、その電力を温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギー（風力・太陽光・地熱など）から賄わなければなりません。しかし、現在の技術では、天候の影響を受けやすい再生可能エネルギーを、安定した主力電源にすることは難しく、蓄電など技術的なブレークスルーが待たれるところです。

また、国際的な協調も以前よりは進んでいるものの、温室効果ガスの削減は経済的な負担を伴うものであり、自国でコストを負担するよりも、なるべく他国に汗をかかせてフリーライド（タダ乗り）したいというインセンティブが強く働きます。いくら果敢な削減目標を掲げたとしても、例えば自国の経済の停滞により国内から突き上げを食らう場合や、ロシアのウクライナ侵攻で顕在化したような地政学リスクによってエネルギー供給が不安定になった場合に、どこまでその目標を堅持できるでしょうか。

こうした状況の中、気候システムに対して工学的な介入をすることによって気候変動による影響を軽減しようとする「気候工学」が注目を浴びています。その中に主に２つの手法があります。1つは大気から、温室効果ガスの代表格である二酸化炭素を直接回収する「二酸化炭素除去（CDR : Carbon Dioxide Removal）」、もう１つが直接に大気を冷却する技術である「太陽放射改変（SRM : Solar Radiation Modification）」です。

画像を拡大 気候変動対策のイメージ（作成：Spectee）