(イメージ:写真AC)

新型コロナウイルスの世界的な大流行、この「危機」の特異性は、影響を受ける地域の広さ継続する期間の長さと言えます。日本企業はこれまでも多くの地震や、SARSなど感染症の流行を経験しましたが、その影響範囲は限定されており、局地的・短期的な対応をすることで難局を切り抜け、そのたびに事業継続計画(BCP)を進化させてきました。しかし、新型コロナウイルスは世界同時かつ長期間に及ぶ影響を与えており、われわれはこれまでの考え方の刷新を迫られていると言えます。

本コラムでは、経済のグローバル化に伴い多くの企業が世界規模で構築してきたサプライチェーンについて、ポスト・コロナを見据えてどう考え直すべきか考察しました。