2018/03/09
ニュースリリース

セミナー概要
第14回 都市防災と集団災害医療フォーラム
都市防災と災害医療を考える東京大学とのコラボフォーラム2
メインテーマ:環境、社会と地域共生活動の課題
共 催 (社)日本医療資源開発促進機構
東京大学医学部附属病院災害医療マネジメント部
協 賛 大和ハウス工業株式会社、浅井謙建築研究所株式会社、
三菱商事株式会社、株式会社エム・テック
後 援 産経新聞社、(社)防災教育普及協会、東京法令出版株式会社
協 力 リスク対策.com
開催日時 平成30年3月16日(金曜日)
会 場 東京大学大学院情報学環・学際情報学府 ユビキタス学術研究館石橋信夫記念ホール
開 場 午前9時30分~
開 催 午前10時~午後5時
定 員 100名
参加費 無料(事前申込制/定員になり次第締め切り)
セミナープログラム
10:00~10:10 開催挨拶
日本医療資源開発促進機構代表理事 横山 孟史
10:10~10:50 基調講演1
「金融技術を活用した都市防災力の向上」
講師:蛭間 芳樹
株式会社日本政策投資銀行サステナビリティ企画部BCM格付主幹/
蛭間防災塾
10:50~11:25 基調講演2
「新しい南海トラフ巨大地震の評価と対応」
講師:平田 直
東京大学地震研究所教授/
政府地震調査研究推進本部地震調査委員会委員長
11:25~12:00 基調講演3
「後藤新平の関東大震災後における帝都復興を災害医療の立場から考える」
講師:山本 保博
日本医科大学名誉教授、東京曳舟病院長/
日本医療資源開発促進機構会長
12:10~12:55 ランチョンセミナー
「災害時の医療~医療リスクの定量化手法の開発とIoTに基づく情報共有」
講師:森村 尚登
東京大学大学院医学系研究科 救急科教授
12:55~13:10 《 休 憩 》
13:10~13:45 基調講演4
「社会全体のBCPについて」
講師:有賀 徹
立行政法人労働者健康安全機構理事長/昭和大学病院前病院長
13:45~14:25 基調講演5
「IOT+AI時代の災害対策」
講師:坂村 健
東洋大学情報連携学部学部長/東京大学名誉教授
14:25~15:05 基調講演6
「大震災における応急仮設住宅建設に学ぶ~早期対応の重要性と災害に強いまちつくり」
講師:樋口 武男
大和ハウス工業株式会社代表取締役会長・CEO
15:05~15:20 《 休 憩 》
15:20~17:00 パネルディスカッション
<防災対策、自治体が抱える課題と問題点>
座 長:
野口 英一 田中央医科グループ医療法人横浜柏堤会
災害対策特別顧問
大槻 啓子 菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
シニアアドバイザー
パネリスト:
有賀 徹 行政法人労働者健康安全機構理事長/昭和大学病院前病院長
森村 尚登 東京大学大学院医学系研究科 救急科教授
坂村 健 東洋大学情報連携学部学部長/東京大学名誉教授
浅井 謙 井謙建築研究所株式会社代表取締役会長
蛭間 芳樹 株式会社日本政策投資銀行
サステナビリィ企画部BCM格付主幹
他(敬称略 順不同)
<※パネリスト等、一部変更になることもございます。>
■申し込みはこちらから
http://www.mrd.or.jp/seminar/pdf/14seminar_02ut.pdf
(了)
ニュースリリースの他の記事
おすすめ記事
-
帰宅困難者へ寄り添い安心を提供する
BCPを「非常時だけの取り組み」ととらえると、対策もコストも必要最小限になりがち。しかし「企業価値向上の取り組み」ととらえると、可能性は大きく広がります。西武鉄道は2025年度、災害直後に帰宅困難者・滞留者に駅のスペースを開放。立ち寄りサービスや一時待機場所を提供する「駅まちレジリエンス」プロジェクトを本格化します。
2025/04/21
-
-
大阪・関西万博 多難なスタート会場外のリスクにも注視
4月13日、大阪・関西万博が開幕した。約14万1000人が訪れた初日は、通信障害により入場チケットであるQRコード表示に手間取り、入場のために長蛇の列が続いた。インドなど5カ国のパビリオンは工事の遅れで未完成のまま。雨にも見舞われる、多難なスタートとなった。東京オリンピックに続くこの大規模イベントは、開催期間が半年間にもおよぶ。大阪・関西万博のリスクについて、テロ対策や危機管理が専門の板橋功氏に聞いた。
2025/04/15
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/15
-
BCMSで社会的供給責任を果たせる体制づくり能登半島地震を機に見直し図り新規訓練を導入
日本精工(東京都品川区、市井明俊代表執行役社長・CEO)は、2024年元日に発生した能登半島地震で、直接的な被害を受けたわけではない。しかし、増加した製品ニーズに応え、社会的供給責任を果たした。また、被害がなくとも明らかになった課題を直視し、対策を進めている。
2025/04/15
-
-
生コン・アスファルト工場の早期再稼働を支援
能登半島地震では、初動や支援における道路の重要性が再認識されました。寸断箇所の啓開にあたる建設業者の尽力はもちろんですが、その後の応急復旧には補修資材が欠かせません。大手プラントメーカーの日工は2025年度、取引先の生コン・アスファルト工場が資材供給を継続するための支援強化に乗り出します。
2025/04/14
-
新任担当者でもすぐに対応できる「アクション・カード」の作り方
4月は人事異動が多く、新たにBCPや防災を担当する人が増える時期である。いざというときの初動を、新任担当者であっても、少しでも早く、そして正確に進められるようにするために、有効なツールとして注目されているのが「アクション・カード」だ。アクション・カードは、災害や緊急事態が発生した際に「誰が・何を・どの順番で行うか」を一覧化した小さなカード形式のツールで、近年では医療機関や行政、企業など幅広い組織で採用されている。
2025/04/12
-
-
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方