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2021年6月17日から気象庁は、線状降水帯に関する新情報として「顕著な大雨に関する情報」を発表するようになる予定です。今回の記事では、その新しい情報を危機管理の実務や避難の上でいかに利用すべきかを整理していきます。まずは線状降水帯の危険性について簡単に触れた上で、どのような時に「顕著な大雨に関する情報」が発表されるかなどについて見ていきましょう。

線状降水帯と災害

大きな水害や土砂災害が起こるたびに線状降水帯との関連性が指摘されますが、そもそも線状降水帯とは何でしょうか？　気象庁の定義するところによると線状降水帯とは次のようなものです。

次々と発生する発達した雨雲（積乱雲）が列をなした、組織化した積乱雲群によって、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞することで作り出される、線状に伸びる長さ50～300km程度、幅20～50km程度の強い降水をともなう雨域

この定義は日本語としてこなれていない印象も若干ありますが、鍵となるのは積乱雲が次々と発生することと、数時間にわたって同じ場所で強い降水となることの2つ。積乱雲とはいわゆる「雷雲」のこと。これが単体で発生する場合は1時間程度の寿命しかなく、雨量としても数十ミリ程度が限界であるといわれています。

しかし上空の風向きや湿り気などの気象条件によって次から次へと積乱雲が発生してしまう環境が出来上がると、話が変わってきます。個々の積乱雲は発生・移動・衰退のサイクルを経るのですが、次々に新しい積乱雲が発生して線状に列を成すので、全体としては同じような場所で大雨が降り続くように見えます。このようにして「数時間に渡って同じ場所で強い降水」が起こると雨量が増し、内水氾濫や中小河川・大河川の外水氾濫、土砂災害の発生といった被害に結びついていきます。

線状降水帯は危険性が高い気象現象であるため、その発生状況を情報として発表し、防災対策に役立ててもらおうというのが、今回始まる「顕著な大雨に関する情報」の趣旨となります。