渡邉 俊幸
2001年より愛知県旧西枇杷島町の防災担当として災害対策に従事。2005年に民間気象会社に移り、情報を伝える側として全国の自治体などに向けて防災気象情報を提供。その後、民間シンクタンクを経て、2013年よりオーストラリア・クイーンズランド大学院修士課程にて気象情報の利用に関する研究を進める。2014年から水害対策で世界の先端を行くオランダに拠点を移し、気象情報の利用や水害対策についてコンサルティングを行う気象とコミュニケーションデザインを設立。2017年から2018年にかけて、世界銀行の防災分野のシニアコンサルタントとしてエチオピア政府を対象としたプロジェクトにも参画。著書は『情報力は、避難力！』。国際基督教大学卒業。1977年、愛知県生まれ。
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異常気象の時代における気象情報の使い方
2023年は記録的に暑い夏となりました。猛暑日が続く一方で、線状降水帯も6月以降全国各地で発生し、氾濫や土砂災害などによる被害が相次いでいます。温暖化の進展に伴って、極端な暑さ、極端な雨量、そして台風の勢力の増加が見込まれています。異常気象の時代を迎えつつある今、改めて気象情報の使い方を振り返る意味で、熱波、線状降水帯、台風に関する情報を使う際のポイントを説明していきます。
2023/09/18
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水害リスクマップや新たな水害情報をどう利用するか？
昨年末から今年にかけて、水害リスクに関する情報や緊急時に発表される河川関係の情報のアップデートが相次いでいます。今回の記事では、その中から最も注目すべき3つの変化（①リスク情報の充実、②災害時の情報の一元化、③洪水予報の自由化）を取り上げ、企業による平常時や緊急時の水害対策にどう利用できるかを解説していきます。
2023/04/10
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5日より先の台風予測が知りたい時に見る情報
日本の気象庁は、台風や台風に発達する見込みの熱帯低気圧について現在5日先までの予報を提供しています。2019年までは3日先までの予報しか発表されておらず、熱帯低気圧の情報に至っては2020年までは24時間先までしか提供されていませんでした。このため、5日先の情報が入手できるようになったことは大きな一歩であったのですが、「もっと先の予測があればぜひ参考にしたい」と思われている方も多いかもしれません。 そのようなニーズを満たすために、報道機関や民間気象会社などは海外の気象機関による台風予測の結果を紹介する形で5日先以降の傾向を示す例があります。2022年台風11号の際にもそうしたニュースや配信記事を見かけました（下図参照）。こうした場面で引用される図にはアンサンブル予報と呼ばれる手法で導き出された予測が反映されています。そこで今回の記事では、アンサンブル予報に関する基本的な知識をまとめていきます。また、海外の台風予測を自分で確認できるウエブサイトの例として、GPV WeatherやReal Time Tropical Cyclonesを紹介します。
2022/09/02
