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BCMの専門家や実務者による非営利団体BCI（注1）は、緊急事態におけるコミュニケーションに関する実態調査の2021年版「Emergency Communications Report 2021」を2021年2月8日に発表した。

調査は主にBCI会員を対象として、ウェブサイトを用いたアンケートで行われている。回答総数232件のうち半数が欧州からの回答であり、次いで北米からの回答が20.0%、アフリカからが7.8%などと続いており、アジアからの回答は6.1%となっている。

この調査は2014年から毎年行われており、本連載で紹介するのも今回で5回目となる（注2）。しかしながら前回の報告書（2020年1月発表）の後に新型コロナウイルスのパンデミックが発生したことから、調査内容および結果の両面で大きな変化があった。本稿ではこの2021年版から、筆者が特に注目したデータをピックアップして紹介したいと思う。

図1は緊急事態におけるコミュニケーションに使用するデバイスについて尋ねた結果である（複数回答）。2020年版と比較すると、ノートパソコンを含むパソコンと携帯電話が中心となっているのは2020年版から変わらないが、固定電話（Desk phones）が前回の55.2%から大幅減となっている。これはパンデミックの影響によりリモートワークが増えたために、職場にある固定電話を使わなくなったためだと見られている。

本報告書では、固定電話の重要性は今後も続くと予想しており、このような変化を踏まえて、電話連絡網（call-trees）のような伝統的な連絡方法が今後も使えるかどうか見直しが必要だと指摘されている。

画像を拡大 図1. 緊急事態におけるコミュニケーションに使用するデバイス（複数回答）（出典：BCI / Emergency Communications Report 2021）

また2020年版との比較では、トランシーバーや無線（Walkie-talkie/radio）と構内放送（Public address systems）がおおむね半減している。これらも事業所内の従業員が減ったためと思われる。

ちなみに日本におけるデータと比べると、衛星携帯電話（Satellite phones）が比較的少ないのが興味深い。パンデミック前のデータであるが、MS&ADインターリスク総研が2018年8、9月に国内上場企業を対象として実施した調査（注3）によると、回答者の27.8%が衛星携帯電話を準備していると回答している。BCIでの調査ではパンデミック前の2020年版でも19.4%であった。これは日本において、大規模地震などによる電話回線の途絶や輻輳（ふくそう）に備える企業が諸外国よりも多いことの現れであろう。