2020/03/27
アウトドア防災ガイド あんどうりすの『防災・減災りす便り』
各役割が協力し合って感染拡大防止
https://www.kantei.go.jp/jp/content/000061234.pdf
クラスターを少しでも減らすために3つの「密」の場所を避けろと言われますが、「密」の場所に行きがちなのが中高生です。ゲームをすることによって、ニュースの感染症用語がふに落ちる形で理解できるので、中高生にもおすすめしたいです。
パンデミックはボードゲームなのでスタート地点があるのですが、それがアトランタなのです。なぜかというとCDC(アメリカ疾病対策センター)の本拠地があるからなんですって。
1プレーヤーが1ターンでできることは4アクションです。移動のアクションか、感染症コマを取り除くなどのアクションが4つ選択できます。
プレーヤーは7枚の役割カードのうち、いずれかの役になります。その役に応じた特別なアクションが可能です。
役割カードを見ているだけで、こういう人と協力し合っての感染拡大防止がイメージされるということも、ある意味新鮮です。
役割カードのうち、「作戦エキスパート」は調査基地の設置が他の人より簡単にできたり、「衛生兵」は他の役割が1つずつしか感染コマを除去できないのに対し、1色全てを取り除けるなど、得意技があります。
このゲームでは、感染症を地域から取り除くことがゴールではありません。ゲームの中で4種類の感染症に世界が多発的に感染していくのですが、4種類の治療薬を全て発見することがゴールです。
治療薬は、みんなで協力して科学者役の人に同色のカードを集めていけばより作りやすくなりますが、プレイヤーに科学者がいないと、別の方法で治療薬を発見していかなければなりません。プレーヤーがどの役になるかは最初に配布されるカードで決まります。
治療薬ができないうちは、感染症コマを取り除いても取り除いても、すぐ感染拡大が起こってくるんです。これが、本当にパニック映画並みの感染拡大です。で、治療薬が発見されると、その感染症については沈静化されやすくなるのですが、全ての治療薬ができないうちは1つ治療薬があっても、すぱっと感染が起こらなくなるわけではありません。パンデミックが地道で長い戦いであることがゲームを通じて体感できるのです。
ゲームルールは、決して簡単ではありません。初めてゲームする場合は、解説書がやや難解なので、YouTubeなど動画でルールを理解するのがおすすめです。
また、巣ごもり消費でボードゲームが人気となり品薄になっていますが、アプリ版もあります。アプリ版は1人でもできるので、一緒にゲームしてくれる人が見つけられない場合でもゲーム可能です。ただ、オンライン対戦ゲームのようにオンライン上で一緒にプレイできるわけではありません。ボードの代わりとして、アプリが使える仕様になっています。
難易度はやや高めのゲームではありますが、新型コロナウイルスでパンデミックが起こっている今のこの現状を知り、俯瞰的に対策をとるとはどういうことかを考えることができるので、体験していただければと思います。何よりも対戦型ではなく、協力型ゲームの醍醐味(だいごみ)があります。世界のどこでも感染が広がる状況では、争っている場合ではなくて、多様な人と協力しないと感染が防げません。プレーヤーの建設的な意見の出し合いが、問題を解決する鍵となっています。
不確実な今後を、自分を見失わずに乗り切るためにも、時間あったら体験してみてくださいね♪ 災害時にも役立つ発想が詰まっているゲームだと思います。
アウトドア防災ガイド あんどうりすの『防災・減災りす便り』の他の記事
おすすめ記事
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/01
-
-
-
-
-
全社員が「リスクオーナー」リーダーに実践教育
エイブルホールディングス(東京都港区、平田竜史代表取締役社長)は、組織的なリスクマネジメント文化を育むために、土台となる組織風土の構築を進める。全役職員をリスクオーナーに位置づけてリスクマネジメントの自覚を高め、多彩な研修で役職に合致したレベルアップを目指す。
2025/03/18
-
ソリューションを提示しても経営には響かない
企業を取り巻くデジタルリスクはますます多様化。サイバー攻撃や内部からの情報漏えいのような従来型リスクが進展の様相を見せる一方で、生成 AI のような最新テクノロジーの登場や、国際政治の再編による世界的なパワーバランスの変動への対応が求められている。2025 年のデジタルリスク管理における重要ポイントはどこか。ガートナージャパンでセキュリティーとプライバシー領域の調査、分析を担当する礒田優一氏に聞いた。
2025/03/17
-
-
-
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方