大船渡報告(その1)・・三陸沿岸復興フォーラム【東日本大震災】(5月21日のFBより)

室﨑 益輝
神戸大学名誉教授、ひょうご震災記念21世紀研究機構副理事長、兵庫県立大学防災教育研究センター長、ひょうごボランタリープラザ所長、海外災害援助市民センター副代表
2016/05/21
室﨑先生のふぇいすぶっく
室﨑 益輝
神戸大学名誉教授、ひょうご震災記念21世紀研究機構副理事長、兵庫県立大学防災教育研究センター長、ひょうごボランタリープラザ所長、海外災害援助市民センター副代表
大船渡報告(その1)・・三陸沿岸復興フォーラム
13日から15日にかけて大船渡の被災地を訪れました。その報告を、数回に分けてさせていただきます。
14日の午後、越喜来の三陸公民館で開催された、都市計画家協会主催の「第2回三陸沿岸復興まちづくりフォーラム」に参加しました。
三陸海岸に面する12の被災地区のコミュニティリーダーから、それぞれの地区の復興の取り組みについて報告がありました。安渡地区、崎浜地区、中赤崎地区、浦浜地区、甫嶺地区、細浦地区、碁石地区、広田地区、高田地区、鹿折地区、面瀬地区、大谷海岸地区からの報告は、現場で奮闘されているリーダーならではの、地域の対する愛情と復興への決意に満ちたもので、復興の主人公が地域そのものであることを、朴訥とした語り口から学ぶことができました。
地域の人のつながりを最優先で考える、地域の誇りや宝ものを大切にして未来を考える、行政との信頼関係を築きつつも依存しない様に取り組むといった、復興まちづくりの原点を確認することができました。
室﨑先生のふぇいすぶっくの他の記事
おすすめ記事
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/03/11
DXを加速するには正しいブレーキが必要だ
2月1日~3月18日は「サイバーセキュリティ月間」。ここでは、企業に押し寄せているデジタルトランスフォーメーション(DX)の波から、セキュリティーのトレンドを考えます。DX 時代のセキュリティーには何が求められるのか、組織はどう対応していくべきか。マクニカ ネットワークスカンパニー バイスプレジデントの星野喬氏に聞きました。
2025/03/09
リスク対策.PROライト会員用ダウンロードページ
リスク対策.PROライト会員はこちらのページから最新号をダウンロードできます。
2025/03/05
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方