実際に情報インシデントが起きた想定演習
流れやポイントを押さえましょう

中島 豊
1998年にアライドテレシスに入社。ネットワークスイッチの開発経験を経て、マーケティング部門に異動。VoIP、データセンターネットワーク機器企画を行った後、企業向けSDNの新企画(Secure Enterpise SDN)を立ち上げ、現在のサイバーセキュリティ戦略室で邁進中。
2019/10/07
企業よ、サイバーリスクに備えよ
中島 豊
1998年にアライドテレシスに入社。ネットワークスイッチの開発経験を経て、マーケティング部門に異動。VoIP、データセンターネットワーク機器企画を行った後、企業向けSDNの新企画(Secure Enterpise SDN)を立ち上げ、現在のサイバーセキュリティ戦略室で邁進中。
実際の事件が起きた時の想定演習というと、皆さんの周りでは避難訓練、防災訓練などを思い浮かべるでしょう。「ビルのXX階で火災が発生しました。速やかに避難を開始してください」といったアナウンスと同時に避難行動を開始するものです。
このような演習は、サイバー攻撃に関しても存在します。政府機関、金融機関、および重要インフラ関係の企業では実際に行われています。さまざまな役職や役割の方がアクションを起こし、関連企業などと連絡を取り合いながらサイバー攻撃に対する対応を実際に行う演習です。前回の投稿では、このような演習がインシデント発生時に効果をもたらすといったお話をしました。今回はその演習がどのように作られ、実践されるのか、その内容に関してご紹介していきます。
サイバー攻撃演習を効果的に行う重要なポイントは“より現実的であること”です。“現実的”な内容を演習に取り入れるため、以下の3点を現実と同様にする必要があります。
(1)演習対象の組織、関連会社、人名など:実在の名称を利用
(2)サイバー攻撃の種類:実在するマルウェア、DDoS攻撃などを想定
(3)サイバー攻撃の対象システム:実在するシステムに対する影響を想定
演習を行うには上記のポイントに十分な時間をかけ、ヒアリングを行ってから、演習シナリオを作成します。
実際の部署や名称を使うことこそ重要で、これにより担当者および管理者が実際にサイバー攻撃を受けても、迅速に対応ができるようになります。そしてまた、攻撃対象のシステムが同じでもサイバー攻撃の種類によって対応が異なるので、さまざまな演習シナリオを実施しなければならないのがサイバー攻撃演習の特徴です。
企業よ、サイバーリスクに備えよの他の記事
おすすめ記事
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/03/25
全社員が「リスクオーナー」リーダーに実践教育
エイブルホールディングス(東京都港区、平田竜史代表取締役社長)は、組織的なリスクマネジメント文化を育むために、土台となる組織風土の構築を進める。全役職員をリスクオーナーに位置づけてリスクマネジメントの自覚を高め、多彩な研修で役職に合致したレベルアップを目指す。
2025/03/18
ソリューションを提示しても経営には響かない
企業を取り巻くデジタルリスクはますます多様化。サイバー攻撃や内部からの情報漏えいのような従来型リスクが進展の様相を見せる一方で、生成 AI のような最新テクノロジーの登場や、国際政治の再編による世界的なパワーバランスの変動への対応が求められている。2025 年のデジタルリスク管理における重要ポイントはどこか。ガートナージャパンでセキュリティーとプライバシー領域の調査、分析を担当する礒田優一氏に聞いた。
2025/03/17
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方