【ニューヨーク時事】英大学インペリアル・カレッジ・ロンドンなど欧米の研究者グループは９日、米南部を９月下旬に襲った大型ハリケーン「ヘリーン」について、気候変動の影響で発生確率が約２．５倍に高まっていたとする分析結果を発表した。風速は約１１％、降雨量は約１０％それぞれ増加し、被害が拡大したという。
　研究グループを率いた同大グランサム研究所のベン・クラーク博士は「人類が化石燃料を燃やし続ければ、米国はさらに破壊的なハリケーンに見舞われるだろう」と警鐘を鳴らした。
　南部フロリダ州から上陸したヘリーンは、ジョージア、サウスカロライナ、ノースカロライナ、テネシー、バージニア各州を通過。沿岸部で高潮被害を、内陸部では洪水を引き起こし、死者は２３０人を超えた。研究グループは、メキシコ湾の海水温が平均より約２度高かったことで、上陸の数時間前に勢力が急速に強まったとみている。
　分析では、地球が温暖化していなかった産業革命前と、それから気温が約１．３度上昇した現在の気候を比較。ヘリーンのように猛烈なハリケーンの発生確率は、もともとは「１３０年に１度」だったが、現在は「５３年に１度」と約２．５倍に高まったと評価した。
　最大風速は秒速６．１メートル（約１１％）上乗せされていたと推計。降雨量は約１０％増え、こうした豪雨の発生確率も沿岸部では従来の「１０年に１度」から「７年に１度」に、内陸部では「１１６年に１度」から「７０年に１度」に高まったと指摘した。（了）

（ニュース提供：時事通信　）

（ニュース提供元：時事通信社）