【ニューヨーク時事】米国の気候研究機関「クライメート・セントラル」は１８日、世界で全人口の４分の１に当たる約２０億人が今年６～８月に、健康を脅かされるほどの「危険な暑さ」に３０日以上さらされたとする分析結果を発表した。こうした高温が発生する確率は、気候変動の影響で３倍以上に高まったとしている。
　分析では過去３０年（１９９１～２０２０年）の観測記録に基づき、地域ごとに危険な暑さの基準を設定。日本の主要１２都市はいずれも５０日以上、基準を上回る高温に見舞われ、札幌は６２日、仙台は６０日、横浜と川崎はともに５９日だった。
　また、１２都市の今年６～８月の平均気温は、過去３０年の同期間の平均と比べ１．４～２．６度高かった。仙台は２．６度、東京とさいたまは２．３度それぞれ上回った。
　危険な暑さは、熱中症だけでなく循環器や呼吸器関連の疾患を悪化させることで、死亡のリスクを高めるとされる。特に子どもや高齢者は影響を受けやすいと考えられている。
　気候変動と健康の関係に詳しい東京大大学院の橋爪真弘教授は、分析結果について「気候変動が私たちの生命に深刻な脅威をもたらしていることを明確に示している」と指摘。温室効果ガスの排出削減対策のほか、気候変動に対応した保健・医療体制の整備を呼び掛けた。　

（ニュース提供元：時事通信社）