名古屋工業大大学院の研究グループは９日、東京や大阪など８都道府県の１週間先までの熱中症搬送者数を予測し、インターネット上で公開を始めたと発表した。過去の気象データや搬送者情報を踏まえ、予測モデル式を用いて算出した。熱中症のリスク低減に向けた啓発のほか、消防による搬送者数の推定などへの応用が期待される。
　東京と大阪以外で公開されたのは、北海道、宮城、新潟、愛知、広島、福岡の各県。研究グループの平田晃正教授（医用工学）らは、これらの地域の２０１３～１９年（６～９月）の気温などの気象データと、約１４万件の熱中症搬送者の情報を分析。気象庁の週間天気予報や、時期による暑さへの慣れなども加味し、予測式を用いて搬送者数を推測した。
　サイトでは、東京の９日の予測値は２２３人で、１５日は３４人に減少。大阪は１２日から増加し、１５日には３３人に上ると見込んでいる。データは毎日午前３時ごろ更新する。
　平田教授は「指標を補助的に使ってもらうことで、熱中症をできるだけ防いでほしい」と話し、積極的な活用を呼び掛けた。サイトのＵＲＬは、https://heatstroke.jp/。　
〔写真説明〕サイレンを鳴らし、緊急走行する東京消防庁の救急車

（ニュース提供元：時事通信社）