「大地震の発生率」診断結果の画面

ウェザーニューズ(本社:千葉市)は8日、2011年の東日本大震災から8年目を迎えるにあたり、スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」の特設サイト「減災特集2018」で、「大地震の発生率」の提供を開始したと発表した。今後30年以内の震度6強以上の地震発生確率を無料でスピード診断する。

防災科学技術研究所が公開している「確率論的地震動予測地図」をもとに、GPS機能を用いて現在地における、今後30年以内の震度6強以上の地震発生確率を診断する。診断結果ページでは、大地震発生の可能性の高さに応じて5段階(0.1%未満、0.1〜3%、3〜6%、6〜26%、26%以上)でマップを色分けしている。マップは250mメッシュの高解像度データをもとに表示されるので、可能性の高い地域をピンポイントで確認することができる。離れて暮らす家族が住む場所のほか、引っ越しを考えている地域の確率を事前に確認できる。

特設サイトでは、地震や津波に関するコラムを中心に、いざという時に備えるための減災・防災情報も提供している。「都市部が狙われる液状化現象の特徴」「非常食の備蓄術 ローリングストック法という知恵」「3人に1人が震災後に知った“津波てんでんこ”の本質」などを掲載している。

「おすすめメニュー」の「減災診断」では、浸水想定区域と土砂災害想定区域をもとに、GPS機能を用いて現在地における「災害可能性レベル」を無料で診断する。浸水と土砂災害に関する危険度をマップ表示し、どのような場所で災害が発生する恐れがあるのかがわかる。また「過去のリポートマップ」では、過去に寄せられた被害報告から、地域の被害特性を把握することができる。さらに「自治体提供情報」では、指定避難所マップも閲覧できる(一部地域のみ)。

同社は「いつ、どこで起こるか分からない自然災害は、日頃からの備えが重要。いざという時のため、ぜひこの機会に、自分の住む街や職場などの地震発生確率を把握するとともに、家族や職場の仲間と防災・減災について話すきっかけになれば」とする。

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https://jp.weathernews.com/news/22378/

(了)

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リスク対策.com:横田 和子