2017/09/13
ニュープロダクツ

博報堂DYメディアパートナーズは8月30日、新生児から1歳までの赤ちゃんとその母親向けの「赤ちゃんとママを守る防災セット」を1日より限定販売開始と発表した。同社が提供する、妊娠・育児中の不安を軽減するラーニングアプリ「妊婦手帳アプリ」「育児手帳アプリ」の利用者、なかでも被災経験のある人の声、専門家の意見を生かして企画した。赤ちゃんの成長に合わせて中身を少しずつ入れ替えることで、1歳以降も使うことができる。
災害時・緊急時の非常用持ち出しリュックとして、非常食や保存水などの一般的な備蓄品から、哺乳びん、ミルク、授乳ケープ、離乳食、肌着など赤ちゃんとそのママが緊急時に必要な商品32点を厳選してセットにした。災害時だからこそホッとできるかわいらしさにもこだわった。価格は1万5600円(税抜き)。販売個数は150個。
同社は「防災セットは通常、長期間保管することを念頭にしていることが多く、短期間の利用となる赤ちゃんに特化した防災セットはこれまであまり意識されてこなかった。しかし、近年の地震や大雨などの自然災害の増加により、以前よりもママたちの防災意識は高まっている」とし、神奈川県立大学の吉田穂波准教授の研究や、東日本大震災で被災した利用者の意見、「すぐ使わなくなってしまうのはもったいない」という声に応えたセット内容になっている。「災害時、最も配慮し助けなければならない小さな命とその命を守るママやパパのために、この防災セットを開発するに至った」としている。
セット内容は下記の通り。
大塚製薬 カロリーメイトゼリー(アップル味・ライム&グレープフルーツ味)、大塚製薬 カロリーメイトブロック4本入り(フルーツ味・チョコレート味・プレーン)、明治 ほほえみらくらくキューブ(16袋入り)、東和食彩 備蓄食6食、ピジョン 母乳実感 哺乳びん160ml(プラスチック製アニマル柄)、ピジョン ベビーおやつ、ピジョン ベビーミルクローション120ml、ピジョン 歯みがきナップ14包入、ピジョン トイレで使ってそのまま流せるおしりナップおでかけ用22枚入、サンコー トイレの凝固剤、ホットマン タオルハンカチ(緑)、ユニ・チャーム 超立体マスク ふつうサイズ 7 枚入り、ミキハウス 天使のはぐ ピュアベール コンビ肌着 黄(60cm)、エイデンアンドアネイ マルチケット sun&moon、赤ちゃんとママを守る防災ノート、TOMS バックパック、オリジナルネームタグ、ターリングクラブ スマホ・携帯充電もできるラジオ付きダイナモライト、アルミホイッスル、赤穂化成 備蓄水 500ml 3本、ピジョン ミルクポンS 顆粒タイプ20本入、ピジョン 母乳パワープラス錠剤90粒入、ピジョン ベビーフード パウチタイプ3食。
■ニュースリリースはこちら
http://www.hakuhodody-media.co.jp/wordpress/wp-content/uploads/2017/08/HDYmpnews20170830.pdf
(了)
防災・危機管理関連の新製品ニュースリリースは以下のメールアドレスにお送りください。risk-t@shinkenpress.co.jp
リスク対策.com:横田 和子
ニュープロダクツの他の記事
おすすめ記事
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/01
-
-
-
-
-
全社員が「リスクオーナー」リーダーに実践教育
エイブルホールディングス(東京都港区、平田竜史代表取締役社長)は、組織的なリスクマネジメント文化を育むために、土台となる組織風土の構築を進める。全役職員をリスクオーナーに位置づけてリスクマネジメントの自覚を高め、多彩な研修で役職に合致したレベルアップを目指す。
2025/03/18
-
ソリューションを提示しても経営には響かない
企業を取り巻くデジタルリスクはますます多様化。サイバー攻撃や内部からの情報漏えいのような従来型リスクが進展の様相を見せる一方で、生成 AI のような最新テクノロジーの登場や、国際政治の再編による世界的なパワーバランスの変動への対応が求められている。2025 年のデジタルリスク管理における重要ポイントはどこか。ガートナージャパンでセキュリティーとプライバシー領域の調査、分析を担当する礒田優一氏に聞いた。
2025/03/17
-
-
-
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方