日本でもやはりサイバー攻撃リスクが一番の懸念に
部門間のデジタル業務に関する情報伝達に課題
RSA Security Japan合同会社/
マーケティング部 部長
水村 明博
水村 明博
サイバーセキュリティ製品を中心とする企業向け製品のマーケティング全般を統括し、インターネットサービス向け犯罪対策やサイバー攻撃対策の啓蒙活動にも注力している。前職のネットワンシステムズ株式会社では、ネットワーク製品の評価・検証に係わり、技術者としてのバックグラウンドを持つ。日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)理事として、企業や消費者に向けた啓蒙活動も精力的に行っている。東海大学情報数理学科卒。
水村 明博 の記事をもっとみる >
X閉じる
この機能はリスク対策.PRO限定です。
- クリップ記事やフォロー連載は、マイページでチェック!
- あなただけのマイページが作れます。
前回の寄稿で、今日のデジタルトランスフォーメーション(DX)において発生するデジタルリスクは、サイバー攻撃リスクが目立つと紹介しました。前回の内容は主に北米を中心とするデータでしたが、RSAが日本で独自に行ったアンケートでも、デジタルリスクとして捉えている言葉から結び付けられるリスク項目は、「サイバー攻撃リスク」が最も多いという結果となりました。
アンケートに回答して頂いた方々にお話を伺ったところ、その理由として、デジタルという言葉とサイバーという言葉が一緒くたになっているケース(デジタルリスクはサイバー攻撃リスクと“=”で結び付けられている)と、サイバー攻撃を受けたら、どの部門がどう対応したらよいのか分からず不安であるという点が、「サイバー攻撃リスク」に票が投じられた要因のようです。RSAでは、この結果となった原因について、組織のサイロ化による、部門間のデジタル業務に関する情報伝達が不十分であったことが大きな要因となっていると見ており、各部門がそれぞれの視点でリスクを偏った目で見ているため、組織横断的あるいは俯瞰的にリスクを発見できない状況に陥っていると考えています。また、特にDXによって進化したデジタル基盤上では、その進行と共にリスクは複合的に増大していくと考えられています。
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方