2016/12/05
誌面情報 vol58
column 02

リオデジャネイロに3年間住んでいるという日本人女性の今田千草さんは、リオの魅力について「人と自然が近い街」と表現する。
「こんなに日常生活とビーチが近い場所は見たことがありません」(今田さん)。
真っ白い砂浜に、コバルトブルーの大西洋。夕暮れ風景に時間が経つのを忘れることも少なくないそうだ。
リオの市民は、東京で生まれ育った人を“江戸っ子”というように、カリオカと呼ばれる。「カリオカは優しくてコミュニケーション好き。生活が厳しくても、将来のことを心配せずに、その日をいかに楽しく生きるかを大切にしているんですね」。
10年近く前、京都大学大学院に通っている時に、南米に興味を持ち、ウルグアイのユネスコに半年間インターンシップで暮らした。帰国後も南米をさらに深く知りたいと思い、大学院卒業後、青年海外協力隊に入り、2年間ボリビアのタリハという街で村落開発普及員として働いた。その後も南米への魅力は深まり、舞い戻るかのように2カ月間ブラジルを旅行。その時に訪れたリオの風景がずっと忘れられなくなった。
一度はメキシコで働いたが、ブラジル旅行中に出会ったコロンビア人の夫と結婚し、リオで生活することを決めた。実際に住んでみると治安は思った以上に悪い。「南米のいろんな国に住んでいますけど、リオに来てから、拳銃と爆竹の音の違いがわかるようになりました」(笑)。財政状況も悪化の一途をたどる。それでも、皆が前向きでその日その日を楽しみ、高齢者やホームレスにも優しい。
「日本も貧国が深刻な問題になってきているし、若者も希望が持てなくなっています。何かヒントになることがあるんじゃないかと思っています」
リオ五輪開催中は、次期大会の開催地である日本・東京の魅力を発信するジャパンハウスで働いた。各国から来場する人々の日本への関心は強く「日本こそ、もっと日本の価値を発信していかなくてはいけない」と感じたと振り返る。
「日本は世界でも一番優しい民族。伝統も文化もあります。今その魅力を発信する余裕がなくなってきてしまっているんじゃないでしょうか。でも、世界中の人が、日本人がどうやって自然と社会を調和させながら生きているかを知りたがっているし、そのことは日本人が取り戻したいことでもあるんじゃないでしょうか」。
夫と2才の娘と3人で暮らす。来年には2人目の子供が誕生する。日本にはなかなか帰れないが、2020年に向け、日本がどのようなメッセージを世界に発していくのかを楽しみにしていると今田さんは話している。
(了)
誌面情報 vol58の他の記事
- 【巻頭言】10年間の取材で学んだ BCPで本当に大切なこと (後編)
- 【巻頭言】10年間の取材で学んだBCPで本当に大切なこと (前編)
- New Products 04低価格で高セキュリティー
- column 02カリオカ(リオっ子)はいつも前向き
- 特集 1リオ五輪成功の舞台裏
おすすめ記事
-
自社の危機管理の進捗管理表を公開
食品スーパーの西友では、危機管理の進捗を独自に制作したテンプレートで管理している。人事総務本部 リスク・コンプライアンス部リスクマネジメントダイレクターの村上邦彦氏らが中心となってつくったもので、現状の危機管理上の課題に対して、いつまでに誰が何をするのか、どこまで進んだのかが一目で確認できる。
2025/04/24
-
-
常識をくつがえす山火事世界各地で増える森林火災
2025年、日本各地で発生した大規模な山火事は、これまでの常識をくつがえした。山火事に詳しい日本大学の串田圭司教授は「かつてないほどの面積が燃え、被害が拡大した」と語る。なぜ、山火事は広がったのだろうか。
2025/04/23
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/22
-
帰宅困難者へ寄り添い安心を提供する
BCPを「非常時だけの取り組み」ととらえると、対策もコストも必要最小限になりがち。しかし「企業価値向上の取り組み」ととらえると、可能性は大きく広がります。西武鉄道は2025年度、災害直後に帰宅困難者・滞留者に駅のスペースを開放。立ち寄りサービスや一時待機場所を提供する「駅まちレジリエンス」プロジェクトを本格化します。
2025/04/21
-
-
大阪・関西万博 多難なスタート会場外のリスクにも注視
4月13日、大阪・関西万博が開幕した。約14万1000人が訪れた初日は、通信障害により入場チケットであるQRコード表示に手間取り、入場のために長蛇の列が続いた。インドなど5カ国のパビリオンは工事の遅れで未完成のまま。雨にも見舞われる、多難なスタートとなった。東京オリンピックに続くこの大規模イベントは、開催期間が半年間にもおよぶ。大阪・関西万博のリスクについて、テロ対策や危機管理が専門の板橋功氏に聞いた。
2025/04/15
-
BCMSで社会的供給責任を果たせる体制づくり能登半島地震を機に見直し図り新規訓練を導入
日本精工(東京都品川区、市井明俊代表執行役社長・CEO)は、2024年元日に発生した能登半島地震で、直接的な被害を受けたわけではない。しかし、増加した製品ニーズに応え、社会的供給責任を果たした。また、被害がなくとも明らかになった課題を直視し、対策を進めている。
2025/04/15
-
-
生コン・アスファルト工場の早期再稼働を支援
能登半島地震では、初動や支援における道路の重要性が再認識されました。寸断箇所の啓開にあたる建設業者の尽力はもちろんですが、その後の応急復旧には補修資材が欠かせません。大手プラントメーカーの日工は2025年度、取引先の生コン・アスファルト工場が資材供給を継続するための支援強化に乗り出します。
2025/04/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方