自然災害
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固定しても倒れる危険
今回から何回かにわたり、リスク対策.comが行った地震シミュレーションアンケートの結果を振り返ります。それぞれの質問に対して、自社の取り組みがどの程度あてはまるか、ぜひ改めて組織内で考え、現状の対策を見直してみてください。この連載が終わる頃には、きっと自分たちの防災やBCPレベルが向上しているはずです!
2021/02/11
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【Lesson2(5講義)】効果的な訓練でチームレジリエンスを鍛えよう
堅苦しくなりがちな訓練・演習を、当事者意識を持ちながら楽しく取り組んでもらえるポイントを解説します。解説者は、株式会社タフ・ジャパンの鎌田修広氏です。
2021/02/11
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試行錯誤を繰り返す私的拠点、支える公的拠点
地域、都市、人間、細胞といった自然界の構造が自己相似性を有し、生成流転の仕組みも類似性を示すなら、地域や都市が天災に襲われるとき、その対応に生命体との類似性がみられるのは当然です。人間の知識や経験に限界がある以上、何十億年もの歴史を経て構築されてきた生命体の免疫システムに学ぶべきことは多々あるはず。免疫防災システムの本質に迫ります。
2021/02/10
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「組織と人を守る」活動をCSR視点で舵取り
危機管理やBCPは、不測の事態から組織と人を守るとともに、社会貢献を目指すものでもある。30社超の事業会社から成る物流サービスのSBSグループは、持株会社のSBSホールディングスを中心に、重点的に取り組む経営リスクとその対策をCSR 視点でコントロール。特色の違う企業の集団が一丸となってリスクマネジメントを推進し、業界全体の信頼向上に向かっていけるよう舵取りする。
2021/02/10
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JAPICが激甚化する水害への対策構築を提言
近年水害が激甚化していることを受けて、鉄鋼・建設関連企業で組織するJAPIC(日本プロジェクト産業協議会)の国土・未来プロジェクト研究会がこのほど「豪雨災害に関する緊急提言」をまとめた。地球温暖化に伴う気候変動の影響で、経験したことのない風水害・土砂災害等が全国で発生しているが、「従来の気象現象、とりわけ降雨現象とは異なる次元」に入っていると強調。新たな水害リスクの下での水害対策の構築を求めた。
2021/02/10
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第134回:パンデミックで変わった緊急事態でのコミュニケーション
BCMの専門家や実務者による非営利団体BCIによる、緊急事態におけるコミュニケーションに関する実態調査の2021年版。新型コロナウイルスのパンデミックが発生したことから、結果に大きな変化があった。
2021/02/09
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東日本大震災から10年 地域防災力は高まったか「医療と防災のヒトづくり・モノづくりプロジェクト」の実践から
今年3月11日は東日本大震災から10年の節目。3月の危機管理塾は、被災の教訓を胸に「災害に強い社会づくり」に全力で取り組む北良株式会社の笠井健社長を講師にお迎えし、同社の「医療と防災のヒトづくり・モノづくりプロジェクト」についてご講演をいただきます。
2021/02/08
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災害対策本部をWeb上で簡単に構築・運用する方法
今回は、複合災害時の対策本部で活用されるべきポータルサイトについて。必要な情報を収集・共有・発信し関係者のコラボを促すサイトですが、WordPress、SharePointなどを使って誰でも簡単に構築可能です。ただし災害対策本部は「ジョブ型」労働になるため、仕事のやり方や対話の仕方には注意が必要。ポイントを解説します。
2021/02/05
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施設の代替拠点確保やエレベーター対策に課題地震想定シミュレーション型アンケート
リスク対策.comは、地震災害時の自社の被害状況や対応状況について具体的にイメージをしてもらいながらアンケートに回答してもらう「シミュレーション型アンケート」を実施しました。現時点における防災やBCPの全体的なレベルを把握することが目的。。『1月〇日(平日)の夕方、震度6強を観測する大規模な地震が発生した』と想定し、発災から2日目まで合計28 のシナリオに対してどのような備えをしているか、どのような対応を取れるかを尋ねました。
2021/02/05
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2つのシナリオに照らし自社の気候対応レベルを評価
BCPの方法を用いて気候リスクを評価するために必要なのは「シナリオ」です。地震であれば「震度6強の地震が発生する」というシナリオ。同様に気候リスクも、シナリオを想定して会社の現状に照らしていきます。シナリオと会社の現状とのギャップが大きいほど、対応ができていないということ。今回は気候リスクの評価手法を紹介します。
2021/02/04
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雪崩災害と除雪中の事故 春先にかけ特に注意
昨年は北陸地方などの日本海側が大雪に見舞われましたが、2月も上空に強い寒気が流れ込むと局地的に雪の降り方が強まります。3月にかけても、日本の南を低気圧が通過すると太平洋側の地域でも大雪となることがあります。今回は1月から3月を中心に発生する雪崩の注意点を解説します。
2021/02/04
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帰宅困難者受入をQRコードで管理
三菱地所は、東京・丸の内エリア(大手町・丸の内・有楽町)の防災の取り組みとして、災害対策機関での情報共有や帰宅困難者向けの情報発信を行うプラットフォーム「災害ダッシュボード4.0」の実証実験を、千代田区・鉄道各社・バス事業者・ビル事業者等と連携して1月下旬~2月上旬にかけて実施している。帰宅困難者受入施設での入退館をQRコードでデジタル化し、満空情報の提供にも活用するほか、人流データを取得・解析し、受入施設周辺の混雑状況を見える化(国土交通省と共同実証)する。
2021/02/04
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Googleマップに首都圏の鉄道のリアルタイム位置情報掲載
Googleマップ上に2月1日から、首都圏の鉄道のリアルタイム位置情報の掲載がスタートした。公共交通オープンデータ協議会(会長=坂村健・INIAD東洋大学情報連携学部長)が「第4回東京公共交通オープンデータチャレンジ」において提供する情報で、同チャレンジが開催されている2022年1月31日まで、JR東日本、東京メトロ、都営地下鉄の列車のリアルタイムな位置情報が、経路探索に際してGoogle マップ上に表示される。
2021/02/04
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NEXCO中日本が大雪時の当面の対応策
中日本高速道路(NEXCO中日本)は1月25日、「大雪時の当面の対応策」を公表した。1 月9~12日にかけて北陸自動車道(北陸道)と東海北陸自動車道(東海北陸道)で一時1000台を超える大規模な立ち往生(車両滞留)が発生したことについて検証。早期の通行止め判断を実施することや、滞留車両の状況を正確に把握することなどを柱にした再発防止策をまとめ、速やかに実施するとしている。 「大雪時の当面の対応策」は、検証ポイントとして①通行止めのタイミングが遅れたこと(滞留車両が多く発生したこと)、②滞留状況の正確な把握ができなかったこと、③滞留車の救助・支援が不十分だったこと――の3点から課題を分析している。
2021/02/04
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第133回:地球規模の気候変動を踏まえつつ自然災害を総括した報告書
今回紹介するのは、保険・再保険ブローカーであるAonが発表した、1年間に発生した自然災害の被害規模や発生状況のトレンドなどをまとめた報告書の2020年版。
2021/02/03
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今、防災で環境省の事業が熱い! 自治体も民間企業も対象
環境省は、脱炭素と防災の一挙解決を目指し、さまざまな助成金を打ち出しています。令和3年からの事業には、至る所に「防災」の文字を見つけることができます。今回はその一部を紹介します。
2021/02/03
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企業はいま何をすべきか
2度目の緊急事態宣言後も新型コロナの感染者数、重症者数は高い水準で推移。医療がひっ迫する一方で経済も疲弊、飲食業界を筆頭に影響が深刻化し、先の見えない状況に社会全体が不安を募らせています。いま企業はどう動いているのか、持つべき視点と取り組むべき対策は何か、国のコロナ対策は今後どうなるのか、アンケートとインタビューでひも解きます。
2021/02/01
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福祉施設入居者の避難支援にも新たな動き
在宅の高齢者・障がい者の避難支援は、福祉専門職の参画を得て一人一人の個別計画を作成する方向性が示されました。また福祉施設の入居者も、介護保険事業計画の基本指針の改正案に、感染症や災害への対策が「初めて」盛り込まれました。今回はこの新しい動きを紹介します。
2021/02/01
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安否確認サービスにSLA(品質保証制度)を制定=トヨクモ
ビジネス向けクラウドサービスを提供するトヨクモ株式会社は2月1日付で、企業向け安否確認システム「安否確認サービス2」にSLA(Service Level Agreement=サービス品質保証制度)を制定した。
2021/02/01
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BCPの取り組みで社員や取引先に安心を提供
マネジメントシステム(BCMS)の国際規格ISO22301の認証を取得した中小企業の白謙蒲鉾店。人命第一の防災を最優先に、地震災害だけでなく、ゲリラ豪雨、感染症、事故、テロなどさまざまな事象まで想定し、年間50回を超える演習を行い、危機管理力を高めている。食品製造会社である同社がなぜ、これほど危機管理にこだわり続けるのか、どのように社員のモチベーションを高めているのか。そこからは、BCPを組織に定着させるヒントを垣間見ることができる。同社のBCM推進責任者の白出雄太常務取締役に聞いた。
2021/02/01
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常識外れの大雪―2月の気象災害―
2014年に大雪に見舞われた都内(shutterstock)2014年2月、関東甲信地方は2度の大雪に見舞われた。最初は2月8日であり、東京都心で27センチメートル、山梨県甲府市で43センチメートルの積雪を記録した。この大雪により、停電、交通障害などが発生した。
2021/02/01
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消防隊員の場所を特定する新技術
米国土安全保障省(DHS)の科学技術局(S&T)は、NASAのジェット推進研究所と協力して、建物内にいる消防隊員の位置を特定・追跡できる新たな技術を開発した。建物内で消火活動にあたる消防隊員の安全確保に役立つことなどが期待されている。22年にも市販される見通しだ。
2021/01/30
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防災士の資格を取得しました
前回の記事から約半年経過しましたが、その間、防災士の資格を取得したり、ピクトグラムと同じ視覚記号(サイン)である手話指文字・点字アートのホームページ、ピクトグラムアートの英語のホームページを作っていました。
2021/01/27
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地域支えるモノづくり、「災害弱者」へまなざし深く
東日本大震災の被災を教訓に「医療と防災のヒトづくり・モノづくりプロジェクト」を推進する北良株式会社(岩手県北上市、笠井健社長)は、人材開発と技術開発を両輪に「災害に強い社会づくり」を本気で目指すプロジェクトを推進。その取り組みは確実に成果を上げ、社内に防災文化を築くとともに、事業活動を通じて地域へ、全国へとその波紋を広げています。「技術開発」にスポットをあてて取材しました。
2021/01/25
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【Lesson3(5講義)】実効性の高いERMを導入しよう
全社的リスクマネジメント(ERM=Enterprise Risk Management)の基本的な考え方から、組織への導入を進めるうえでのポイント、さらに実効性のある運用のコツをわかりやすく解説します。
2021/01/22