【シリコンバレー時事】人間の指示に基づき文章や画像を自動で作る生成ＡＩ（人工知能）が、動画作成にも広がっている。映画やプレゼンテーション資料など、さまざまな用途が視野に入る。瞬時に動画を作れ、業務効率化が期待できる一方、雇用に影響を与える恐れがあり、向き合い方も課題となる。
　「暖かいネオンが光る東京の通りを、スタイリッシュな女性が歩いている」―。「チャットＧＰＴ」を開発した米オープンＡＩは２月、動画生成ＡＩの基盤モデル「Ｓｏｒａ（ソラ）」の発表で、こうした指示に基づいて作られた動画を公開した。
　身なりや歩いている様子など細かな指示も反映。日本語ではない看板が混じるなど粗さも目立ったが、光の反射や影の付き方など、実写に近い映像を実現した。
　ＡＩの技術は、２０２３年の米アカデミー賞で７冠を達成した「エブリシング・エブリウェア・オール・アット・ワンス」でも使われた。目が付いた二つの石が動くシーンがそれで、米ランウェイ社の技術で作られた。その後、多くの企業が同様の取り組みを発表している。
　グーグルも６月から、業務用サービスで動画生成アプリを試験提供する。社内のプレゼンへの活用を想定しており、キャプション案も提示してくれるという。
　開発が加速する一方で、誤情報拡散のリスクも懸念されている。商用化されたサービスもあるが、オープンＡＩのように安全性の検証に時間を割く企業も出てきた。
　映画産業の聖地ハリウッドでは、脚本家や俳優らが昨年ストライキを起こし、製作会社側に脚本や身体データを無断でＡＩに学習させないよう要求した。雇用喪失への不安も高まっている。　
〔写真説明〕米オープンＡＩが開発した動画生成ＡＩの基盤モデル「Ｓｏｒａ（ソラ）」が作ったデモ映像（同社提供動画より・時事）

（ニュース提供元：時事通信社）