ビジネスにおいて人権を尊重することは必須です。それにもかかわらず、人権にかかわる問題がしばしば発生し、世間を賑わしています。企業は、従業員や取引先、消費者など、さまざまなステークホルダーの人権を尊重する責任があります。

本セミナーでは、企業における人権教育のあり方ついて、サステナビリティに関するコンサル・教育・研修事業を行っている株式会社Drop代表取締役の米田真介氏に解説していただきました。

2025年2月25日開催。

■講師
 株式会社Drop
 代表取締役 米田真介氏

■主な内容
・人権対応の必要性
・人権教育の現状とテーマ
・人権教育の課題と実例

配信期限 2025年5月31日