人的資本リスクマネジメントフォーラム2024

国際的なサステナビリティ情報開示の枠組みを基礎とし、日本においても上場企業におけるサステナビリティ情報の開示の枠組みが整備されつつあります。国際的な情報開示の枠組みと、国内の開示動向を説明するとともに、特に人的資本に関するリスク情報の開示例を通じて、企業が注視すべき人的資本に関するリスク管理の在り方について解説します。

2024/10/17

男女賃金格差、開示企業の拡大検討＝政府が「女性版骨太の方針」案

2024/05/31

排出量開示の規則案緩和＝米当局、投融資先など対象外に―報道

2024/02/23

民間市場の情報開示一元化ソリューションを発表＝米ＭＳＣＩ〔ＢＷ〕

2024/02/20

温室効果ガスの排出量　東証プライム上場企業に開示義務づけを検討　金融庁

2024/02/19

企業をむしばむリスクとその対策

有価証券報告書における情報開示の目的

改正「企業内容等の開示に関する内閣府令」が2023年1月31日に施行され、上場企業は有価証券報告書へ人的資本などについて記載することが求められるようになりました。今回は、人的資本経営について考えてみます。

2023/12/02

ステークホルダーの意識ふまえて重要リスクを選定

住友ベークライトは2019年度、企業に対する情報開示要請の高まりを受け、リスクマネジメントの改善に着手しました。明確なルールがなかった主要リスクの選定基準・手順を見直すとともに、日常のリスクマネジメント体制を再整備。結果、PDCAプロセスと役割分担のわかりやすさが高く評価されています。

2023/08/28

米ＳＥＣ、上場企業のサイバー被害開示義務化　ＡＩ取引に規則案

2023/07/27

先行者から学ぶESGコミュニケーション

人的資本の価値最大化

近年、企業価値の評価は、財務情報だけでなく非財務情報も重要視されるようになりました。そのなかでも特に人的資本情報の開示が注目を集めています。本稿では、人的資本を核にしたコミュニケーション戦略のポイントをお伝えします。

2023/04/05

経営層のコミットが強い会社ほどうまく進む

東京証券取引所は、プライム市場の上場会社にTCFD 提言に沿った気候変動リスクの情報開示を求めています。企業のTCFD 開示をサポートし『TCFD 開示の実務ガイドブック―気候変動リスクをどう伝えるか』（中央経済社）の執筆陣の一人でもある、KPMG あずさサステナビリティの鳥井綾子マネージャーに、TCFD 開示の取り組みについて聞きました。

2022/09/22

異常気象から考える環境・防災・サステナビリティ

脅威の度を増す自然現象に、脆弱の度を増す社会。極大化するリスクに一分野・一組織が部分最適で取り組んでも、根本的な解決は見えません。とはいえ一人一人が全体最適志向で動くのも至難です。いま、リスクのスケールとアプローチはどう変わり、企業・組織の取り組みはどこまできているのか。環境と防災の関わり、気候変動への対応を切り口にひも解きます。

2022/09/01