命を守る教科書　LIFE

大きな災害や事故からあなたと、大切な人の命を守るための危機管理の基本を1冊の本にまとめました。予測・予防・対応であらゆる危険に備えましょう！

2016/09/20

世界に誇る危機管理ビジネス　行動検知・生体認証・ドローンなどで2000億目指す

Tokyo stadium ©Tokyo 2020東京五輪に向け、危機管理ビジネスの成長も期待される。NECは、同社独自の生体認証や行動検知技術などを取り入れたパブリックセーフティ製品と、災害時などのネットワーク負荷を自由に制御できるネットワーク製品を、本大会に対し提案していく。

2016/08/21

安全神話からの脱却　オリンピックを脅かす危機

※画像はイメージですオリンピックを脅かす危機というと何を思い浮かべるだろうか？　テロ、観客の雑踏、大規模な事故、あるいは自然災害やサイバーセキュリティなども挙げられるだろう。

2016/08/09

ブラジルの治安状況は劣悪

 南米大陸初のオリンピックがブラジルのリオデジャネイロで、2016年8月5日から8月21日にかけて開催されますが、現状のブラジルの政治、経済が混乱していることは、ご存知の通りです。今号では、劣悪とされている治安問題について、まとめてみました。

2016/07/31

リオ五輪に立ちはだかる壁　リオ自然災害観測警戒センターが経済危機で閉鎖

五輪開催を直前に控えたリオ・デ・ジャネイロが非常に深刻な事態に陥っている。ブラジルの自然災害予防の中枢として整備された自然災害防止センターCEMADEN（Centro Estadual de Monitoramento e Alerta de Desastres Naturais）のリオセンターが先月、経済危機のために閉鎖されることになったのだ。

2016/07/22

中国で注意すべき感染症

中国へは、観光、ビジネスで数多くの日本人が訪れていますが、中国での感染症については、あまり知られていません。今回は中国で注意すべき感染症について、お話しいたします。

2016/07/14

宗教・文化の違いでトラブルも

 海外でスリや置き引きなどの窃盗に気を付けるのは今や常識。だが、わかっていても被害は減らない。

2016/07/03

海外安全対策が変わった！

渡航前に確認・準備すべき対策とテロ遭遇時の対応外務省領事局海外邦人安全課 邦人援護官　伯耆田修氏海外での安全対策のあり方が、ここ数年で大きく変わっている。背景にあるのはイスラム過激派組織などによる一般市民を狙ったテロ事件の増加だ。一方で、自然災害や感染症などの脅威も増している。

2016/07/03

海外安全対策「虎の巻」

 海外の安全対策において、欠かすことができないのが外務省の「海外安全ホームページ」だ。安全対策に役立つさまざまな情報をわかりやすく提供している。最近加わったコンテンツも含め、最低限知っておきたい無料サービスを紹介する。

2016/07/03

拉致されたり人質になったりした場合の生き延び方

日本には、なぜリアルなマニュアルが存在しない？埼玉・朝霞市の少女が誘拐され2年ぶりに保護された事件もあり、子供たちを誘拐などの危険から守るための安全教育が見直されている。

2016/04/05

ISISが400人のメンバーをヨーロッパに派遣

緊急特別寄稿　テロから命を守る方法（続）海外の複数のテレビ報道などによると、ISISがメンバー400人を訓練し、テロ攻撃を実施させるためにヨーロッパ諸国に派遣したと報告した模様だ。

2016/03/24

トーマツ、マクロ経済・リスク情報の解説動画サービス開始

大手金融機関向けのサービスを一般企業に展開有限責任監査法人トーマツは、2016年2月からマクロ経済や金融市場におけるリスク情報の配信を行う「マクロリスク情報Webキャスティング」サービスを開始した。

2016/02/05

WEB特集　新たな脅威CBRNEに備える

民間企業や市民レベルの対策も急務CBRNE（シーバーン）という言葉を聞いたことがある人は少なくないだろう。

2016/02/04

住民主体で本格的な本部情報訓練

文京区湯島の8町会が連携東京都文京区で12月12日、地元8町会が参加する防災訓練が行われた。主催したのは、文京区湯島地区にある新花会、三組弥生会、三組町会の3町会でつくるSYM（シム）三町会災害連合会（会長：髙山宗久氏）。

2015/12/18

JTBが海外危機管理サポートサービス開始

アラート配信・コンテンツサービス「アラート☆スター」都内で開催された発表会の様子 株式会社ジェイティービー（以下、JTB）は5月21日、海外危機管理サポートサービス「アラート☆スター」を開始すると発表した。

2015/05/22

マラリア予防対策で、死亡率を70%まで削減可能

インターナショナルSOS財団　海外派遣者の就労環境に関する新調査報告 インターナショナルSOS財団は3月25日、コンサルティング企業Prevent（プリベント）とともに「社員を海外派遣する際に投じる投資額と、健康上の理由で任期を満了できなかった際に生じるコストの分析」の調査結果を発表した。

2015/04/02

アジア都市気候変動レジリエンスネットワークが地域ネットワークを設立

2015/03/26

バヌアツに緊急事態対応チームを派遣

医療とトラベルセキュリティアシスタンスサービスを全世界の会員企業に提供するインターナショナルSOSは、大型サイクロン「パム」発生後、現地に滞在する会員企業社員を支援するためバヌアツに緊急事態対応チームを派遣した。緊急事態対応チームは、医療、セキュリティ、ロジスティックスの専門家で構成。

2015/03/20

渡航時の安全対策に役立つアプリの多言語対応開始

医療とトラベルセキュリティアシスタンスサービスを全世界の会員企業に提供するインターナショナルSOSは、アシスタンスアプリの新バージョン（バージョン4.0）を導入。従来の英語に加え、フランス語、中国語、日本語を含む多言語での対応を開始した。

2015/02/20

外務省が海外滞在日本人の安全対策強化策を発表

イスラム過激派組織「イスラム国」による邦人人質事件を受け、外務省は2月3日、海外における邦人の安全対策を検討する「在外邦人の安全対策強化に係る検討チーム」を立ち上げた。

2015/02/12

「イスラム国」の動向を踏まえた企業のリスク対策（InterRisk Reportより）

2015/02/10

寄稿　日本とイスラム系テロリストとの歴史について

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国際政治学者　和田　大樹　　2015年1月早々、フランスの新聞社シャルリーエブドがアルジェリア系移民の集団に襲撃され、多くの無実の人々が犠牲となってしまった。

2015/01/27

人口増による新興国の自然災害が拡大

2015年グローバルリスク予測有限責任監査法人トーマツのリスクマネジメントに関する調査・研究組織であるトーマツ企業リスク研究所は1月7日、2015年のグローバルリスク予測を発表した。同研究所主席研究員の茂木寿氏は「現在の世界人口は70億人を突破。

2015/01/07

都がエボラ対応マニュアル作成

東京都保健福祉局は12月16日、「東京都エボラ出血熱対応マニュアル」を作成したと発表した。既存の「東京都感染症対策の手引」をベースに、今年11月に実施した訓練の検証などを踏まえたという。マニュアルはエボラ出血熱に特化し、保健所をはじめ東京消防庁、指定医療機関など関係機関の役割を明確化したのが特徴だ。

2014/12/19

エボラ、企業は的確な情報伝達とBCPを

インターナショナルSOS米国支社調査結果 インターナショナルSOS米国支社はエボラ出血熱の流行を受け、エボラ対策を実施している企業約300社に対して調査を行った。

2014/11/04