海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！

第250回：欧米企業の意思決定に影響を及ぼすメガトレンド

今回は、さまざまなリスクや人的課題に影響するメガトレンドに対して、欧米の経営層がどのように意思決定をしようとしているかを調べた報告書を紹介する。気候リスクへの対策はなかなか進んでいないのが実情のようだ。

2024/07/30

高解像度の天気予報で情報はよりパーソナルに

前パートでは、気象データ活用の現状と課題を全体的に見てきました。ここでは、企業における気象データ活用の最前線を見ていきます。いま、気象データはビジネスの現場でどう使われ、何が可能となっているのか。具体的な活用例と活用法について、企業防災・BCPとの関連を中心に、民間気象会社のウェザーニューズに聞きました。

2024/07/15

「経験と勘」のリスク管理をデータドリブンに

気象はさまざまなビジネス分野に大きな影響を与えます。防災・BCP やリスク管理においても、さまざまな気象情報・データが活用されているでしょう。そしてDX の潮流のなか、データの活用は新たな局面へと入っています。気象庁情報基盤部情報利用推進課気象ビジネス支援企画室室長の杉浦伊織氏に、気象データ活用の現状と課題を聞きました。

2024/07/07

今年の夏の気象はどうなる？豪雨・熱波等の気象災害を予防する

リスク対策.com の連載陣が、自身の記事や最近の事象を解説する公開オンライントークです。最新のリスクトレンドや注視するポイントをお伝えします。聴講者の皆様がウェビナーのQ&A 機能を使って質問することも可能です。

2024/06/11

海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！

第243回： 地球規模の気候変動を踏まえつつ自然災害を総括した報告書（2024年版）

世界最大級の保険・再保険ブローカーであるAonが、1年間に発生した自然災害の被害規模や発生状況のトレンドなどをまとめた報告書の2024年版。2023年に起きた自然災害では、トルコ・シリア地震が死者数と経済損失の両方でトップ、保険金支払額でも2位となっている。

2024/02/21

新・熱中症対策セミナー

2023/04/13

ESGリスクマネジメントセミナー

本セミナーでは、ESGをリスクマネジメントの側面からとらえ、ESGに関わるリスクとは何か、ESGの目標設定から実効に至るまでのリスクマネジメントプロセスをどう構築していけばいいのか、さらには、BCPの観点からも、これまでの災害だけを特定した計画にESGの要素をいかに取り入れていくべきか、などを分かりやすく解説します。

2023/03/07

リスク対策.com連載者トーク会

リスク対策.com の連載陣が、自身の記事を解説する公開オンライントーク会です。最新のリスクトレンドと注視するポイントを伝えるとともに、連載者同士が意見交換を行って記事を深掘りし、得られた気付きを共有します。聴講者の皆様がウェビナーのQ&A 機能を使って質問することも可能です。

2022/09/06

海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！

第177回：洪水による経済損失の状況やトレンドを世界規模でとらえる

今回紹介するのは、2021年における自然現象による災害の発生状況や、これらによる経済損失、保険金の支払額などを世界規模で分析した結果に基づいてまとめられた報告書。災害の全体的な現状やトレンドを把握することができる。

2022/04/20

環境省『民間企業の気候変動適応ガイド』改訂

環境省は、2018年度に作成した『民間企業の気候変動適応ガイド－気候リスクに備え、勝ち残るために－』を改訂し、公表した。

2022/03/28

気象情報をリスクとしてわかりやすく可視化

NTTデータ・グループのハレックスは、自然災害に関わる気象情報をリスクとして可視化し、危険を見逃さずに分かり易く認識できるようにする気象防災支援サービス「気象災害リスクモニタリングシステム〜HalexForesight！〜」を提供する。専門知識がないと読み解くことが難しく、解釈に迷う気象情報を分かり易く可視化し、複数の任意地点の予測データを網羅的に自動監視するシステムによって見逃しを防止するもの。「Risk」「Viewer」「Trigger」の３つを軸にサービスを構成する。

2021/10/04

JAPICが激甚化する水害への対策構築を提言

近年水害が激甚化していることを受けて、鉄鋼・建設関連企業で組織するJAPIC（日本プロジェクト産業協議会）の国土・未来プロジェクト研究会がこのほど「豪雨災害に関する緊急提言」をまとめた。地球温暖化に伴う気候変動の影響で、経験したことのない風水害・土砂災害等が全国で発生しているが、「従来の気象現象、とりわけ降雨現象とは異なる次元」に入っていると強調。新たな水害リスクの下での水害対策の構築を求めた。

2021/02/10