東北や新潟などで大雪＝１人死亡、４人重傷―気象庁

2025/02/06

東北や新潟などで大雪＝太平洋側も積雪警戒―気象庁

2025/02/06

日本海側中心に大雪続く＝９日にかけ強い寒気―気象庁

2025/02/05

北海道南東部で記録的大雪＝帯広、一晩で１メートル―日本付近は強い冬型へ・気象庁

2025/02/04

日本海側は大雪警戒＝４日から今冬一番の寒気―気象庁

2025/02/03

４日から日本海側大雪注意＝強い冬型に―気象庁

2025/02/02

２月４～６日、強い冬型＝日本海側は大雪注意―気象庁

2025/01/30

東北日本海側は大雪警戒＝北陸は高波―気象庁

2025/01/29

日本海側は大雪強風注意＝気象庁

2025/01/28

大雪、１１日午前まで＝寒気のピーク過ぎる―気象庁

2025/01/10

１１日も日本海側で大雪＝交通に影響―気象庁

2025/01/10

東北、北陸などで積雪増＝寒気１０日も、立ち往生など警戒―気象庁

2025/01/09

１０日にかけ強い寒気＝北～西日本大雪、立ち往生警戒―気象庁など

2025/01/08

１１日まで強い寒気＝北～西日本大雪、立ち往生警戒―気象庁など

2025/01/08

２７～２８日、再び強い冬型か＝日本海側は大雪注意―気象庁

2024/12/23

日本海側、２２日から大雪＝立ち往生の恐れ―気象庁など

2024/12/20

ソウルで記録的大雪＝１１月の最多積雪更新―韓国

2024/11/27

NEXCO中日本が大雪時の当面の対応策

中日本高速道路（NEXCO中日本）は1月25日、「大雪時の当面の対応策」を公表した。1 月9～12日にかけて北陸自動車道（北陸道）と東海北陸自動車道（東海北陸道）で一時1000台を超える大規模な立ち往生（車両滞留）が発生したことについて検証。早期の通行止め判断を実施することや、滞留車両の状況を正確に把握することなどを柱にした再発防止策をまとめ、速やかに実施するとしている。 「大雪時の当面の対応策」は、検証ポイントとして①通行止めのタイミングが遅れたこと（滞留車両が多く発生したこと）、②滞留状況の正確な把握ができなかったこと、③滞留車の救助・支援が不十分だったこと――の３点から課題を分析している。　

2021/02/04

『春の雪』…　倒木の影響で「鉄道運休」「道路通行止め」　長野県内で１６０００戸余り「停電」

2020/03/29

大雪時の予防的道路通行規制を導入

国土交通省は16日、大雪時の道路交通確保のための対策を公表した。大雪で大渋滞が予想される際には、予防的に通行規制を行うことや、地域ごとのタイムライン作成、需要抑制などを盛り込んだ。

2018/05/17

国交省、除雪共助の団体活動報告会

国土交通省は13日、「平成29年度雪処理の担い手の確保・育成のための克雪体制支援調査活動報告会」を東京都港区のAP浜松町で実施した。共助のため先進的な除排雪への取り組みを行う団体を国交省が募集。選出され同省が支援を行った10の地域団体などの取り組みが報告された。

2018/03/15

政府、雪解けで雪崩や土砂災害など警戒

政府は６日、中央防災会議会長の安倍晋三首相から「融雪出水期における防災体制の強化」の通知を国土交通省など関係省庁、交通や物流、インフラ事業者など指定公共機関、都道府県あてに行った。福井県などで大雪が発生しており、雪解け期の雪崩や融水による土砂災害などに警戒を呼びかけている。

2018/03/07

ラニーニャなどで偏西風蛇行し大雪に

気象庁は５日、異常気象分析検討会の定例会を開催。今冬の天候の特徴と要因を発表した。大雪や低温の要因として、ラニーニャ現象や北極圏の上空にある寒冷で大規模な低圧部である極うずの南下などで南北の偏西風が蛇行。西から寒気が日本に流れやすくなり、特に西日本で低温を引き起こした。

2018/03/06

除雪増強や情報共有など道路大雪対策

国土交通省は大雪時の道路の交通確保や安全への取り組みを強化する。26日、「冬期道路交通確保対策検討委員会」の第１回会合を開催。今冬の北陸の国道８号や首都高速道路で起こった車の立ち往生を振り返り、大雪の備えや発生した際の対応などを話し合った。４月に提言の中間とりまとめを行う方針。

2018/02/27

大雪で163市町村に特別交付税繰上交付

総務省は23日、今冬の大雪で被害にあった163市町村に対して、３月に交付予定だった特別交付税の一部を繰り上げて交付すると発表した。交付額は総額218億6700万円で過去最高。大雪で除雪整備などに大きな負担がかかる市町村に対して当面の資金繰りを支援する。

2018/02/26