2021/08/31
海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!
図3は2019年、2020年、2021年の各上半期に発見された脆弱性が、どのような悪影響を及ぼし得るかに着目して分類した結果である(注3)。上位のものほど2021年上半期(赤色)の増加が目立つ。

図3では「承認されていないコードやコマンドの実行」(Execute Unauthorized Code or Commands)がトップとなっているが、この図ではDoS(Denial of Service)が具体的な動作によって複数に分けられているので、これらのDoSの数字を単純に合計すると「承認されていないコードやコマンドの実行」の2倍近い数字になる。このように見ていくと、ICSにおけるサイバーセキュリティーで最も懸念される結果はDoSによる稼働停止であると考えられる。
なお最後のセクションには、ICSに関するサイバー攻撃の事例として、2021年上半期に発生した次の3件が紹介されている(注4)。いずれも詳細はClatory社のウェブサイトに掲載されており、本報告書内にはこれらの記事のURLが記載されている。
・米国のコロニアル・パイプラインでのランサムウエア攻撃
・米国フロリダ州オールズマー市の浄水場への不正アクセス
・ブラジルの食肉大手JBSでのランサムウエア攻撃
これらの事例は日本でもある程度報道されているので、ご存じの方も少なくないと思われるが、セキュリティーの専門家によって詳細に解説された記事を読むことで、改めて学べることも多いであろう。
本報告書の説明にはサイバーセキュリティーに関する専門的な内容が多く含まれるため、専門外の方々にとっては、内容を全て理解するのは難しいかもしれないが、要点だけでもナナメ読みすることで、ICSに関するセキュリティー上のリスクの状況や動向を大まかに知ることはできる。
また、このような情報や知識を持つことが、自社におけるリスクアセスメントに役立つだけでなく、IT部門や設備担当部門、製造業であれば生産技術部門など、他部署との間のコミュニケーションにもプラスになると思われる。本連載の第150回で紹介した報告書(注1)と同様に、多くの方々に目を通していただきたい報告書である。
注1)第150回:急速に普及するIoT技術に求められるセキュリティー対策
Nozomi Networks / OT/IoT Security Report
https://www.risktaisaku.com/articles/-/56037(2021年7月27日掲載)
注2)ちなみに影響を受けたベンダーの上位5社は、Siemens、Schneider Electric、Rockwell Automation、WAGO、Advantechとなっている。いずれもICSに関する機器やシステムの大手であり、日本法人もあるので、日本企業でも多数導入されているであろう。
注3)なぜ各年の下半期を入れて連続的な比較をせず、上半期だけで比較したのかは不明である。上半期と下半期とで、脆弱性の調査活動に何か違いがあるのだろうか?
注4)これらのうちコロニアル・パイプラインとJBSの事例は、本連載の第150回で紹介した報告書にも掲載されていた。
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