壊滅的被害から早期復旧

東日本大震災では、中小企業の中にもBCPを発動することで、早期に事業復旧を果たした会社がある。これらの企業に共通して言えることは、本社、あるいは主要工場が使えなくなった場合を想定し、代替となる拠点や手法を考えていたことだ。全文を読む　2012年11月号vol.34より。

2012/12/04

総検証BCP　東日本大震災を生き抜いた16社の証言

被災を乗り越え事業を継続させた企業の実例から学びとることは多い。災害は、見事なまでに、見落とされていた弱点を突いてくる。

2012/09/25

製造困難品ごとにグループ設置　三洋化成工業株式会社

三洋化成工業株式会社（本社京都市）は、茨城県神栖市にある鹿島工場が被災する中、２週間で事業を再開させた。ライフラインの復旧が長引いたが、２年前に名古屋工場でBCPを策定した経験を生かし、柔軟な対応で困難を乗り越えた。全文を読む　2011年5月号vol.25より。

2012/09/25

５拠点の被災を乗り越えた　 古河電気工業株式会社

古河電気工業は、千葉、横浜、平塚、日光らの５つの事業所で工業の操業が停止した。建物、施設の損傷に加え、一部事業所では敷地内で液状化や路面の隆起などの被害が生じたが、あらかじめ策定していた事業継続計画により速やかに事業を復旧させた。全文を読む　2011年7月号vol.27より。

2012/09/25

基地の流出などに対応 　ソフトバンクグループ

ソフトバンクグループの１社で、携帯電話事業のソフトバンクモバイル株式会社は、基地局が流出したり、伝送路が切断するなど、広い範囲で被災した。同社は通信インフラの脆弱性が指摘されながらも、BCPに基づいた対応により、早期復旧に全力を注いだ。全文を読む　2011年7月号vol.26より。

2012/09/25

「社員の安全」がBCPの鍵　 フィリップモリスジャパン株式会社

東日本大震災では日本たばこ産業株式会社の被災により、輸入たばこの需要が一気に高まった。フィリップモリスジャパン株式会社では、東日本地域での営業が一時的に中断したが、BCPに基づいて早期に事業を再開させた。全文を読む　2011年7月号vol.26より。

2012/09/25

事業継続と復旧支援を両立　 ヤマト運輸

宅配大手のヤマト運輸は、地震発生から14日後の３月25日、岩手、宮城、福島の３県全域で宅配サービスを本格的に再開した。東日本大震災では、東北地方を中心に多くの営業所が被災し、うち、９店が津波により全壊した。

2012/09/25

「復旧作業」が最大の使命　大林組

大林組では、BCPの基本方針として「インフラ復旧工事への協力」「施工中現場の早期再開」「施工済み物件の復旧支援」の３つを震災発生時に優先すべき業務と定めている。東日本大震災では、震災直後からインフラ復旧の協力体制を整え、早期の初動対応を実現。その後も全社一丸となって復旧活動に取り組んだ。

2012/09/25

最優先で受注を中止　クリナップ

住宅設備メーカー大手のクリナップでは、福島県いわき市にある主力工場群が、東日本大震災の影響により、水道などのライフラインの停止や、燃料不足、調達先のサプライヤーの被害を受け、操業を停止した。

2012/09/25

3時間以内に安否を確認　NEC

NECでは、災害時に通信が混雑することを見据え独自の安否確認方法を構築してきた。その結果、今回の震災では、発生から３時間程度でほとんどの社員の安否が確認できた。全文を読む　2011年9月号vol.27より。

2012/09/25

営業継続が安心をもたらす　ローソン

電気、ガス、水道、通信などのライフラインに続き、被災時に重要になるのが食品や日常生活品を販売するスーパーやコンビニエンスストアの存在だ。店舗の営業継続は被災地域に食料をはじめとした生活必需品を届けるだけでなく、安心をもたらす。東日本大震災後のローソンの取り組みを取材した。

2012/09/25

サプライチェーンを守れ　三菱化学株式会社

三菱化学株式会社（本社、東京都港区）鹿島事業所では、東日本大震災で茨城県鹿島市と神栖市にまたがる鹿島コンビナート全体が機能不全に陥る中、備蓄による対応と、迅速な復旧により、顧客企業への影響を最小限にとどめた。全文を読む　2011年11月号vol.28より。

2012/09/25

調達先被災で事業継続　株式会社トヨックス

富山県黒部市に本社を持つホースメーカーの株式会社トヨックスは、東日本大震災により、原材料の最大の仕入先が被災する中、新型インフルエンザを機に拡充してきた在庫対応と、万が一の被災時に備え代替生産を依頼していた海外メーカーの協力を得ることで、顧客への影響を回避した。

2012/09/25

被災翌日に現金供給　日本銀行盛岡事務所

被災時における金融機関の役割は大きい。日本銀行では、被災地の現金需要に応えるため、被災翌日から金融機関への現金供給にあたるとともに、各支店や事務所で、水に浸かったり、火災で損傷した紙幣の交換作業にあたった。全文を読む　2011年11月号vol.28より。

2012/09/25

グループ連携で営業再開　イオン株式会社

小売業最大手のイオンは、昨年３月11 日の東日本大震災により、被災地エリアにあるグループ企業の店舗の半数以上が営業停止に追い込まれた。津波による被害が甚大な沿岸部では、イオン多賀城店やイオン気仙沼店など一階部分が水没した店舗もあった。

2012/09/25

新技術を使った対策へ　NTTドコモ

被災時に、安否確認や被災状況を把握するために、欠かせないのが携帯電話や固定電話などの通信インフラの存在だ。東日本大震災では、通信サービスの多くが、東北・関東地方を中心に広範囲に渡って中断した。全文を読む　2012年1月号vol.29より。

2012/09/25