2020/05/03
WITHコロナのBCP
人類が初めて経験する「現代的パンデミック」
変貌する社会 歴史が示す「選択可能な未来」
――「選択可能な未来」を歴史から読み取るということですか。
半世紀にわたるペスト大流行のあと、ヨーロッパでは労働力の減少と流動化が起き、教会の権威は失墜、支配階級では人材の枯渇と入れ替えが進みました。統治システムの基幹を成してきた封建的身分制度は、結果として解体へ向かいます。
そしてそれは新しい価値観の創造へとつながり、やがてルネサンスを迎えて、社会はペスト前とはまったく違った新しい姿に変貌、ほどなく中世は終焉に至りました。大規模な自然災害もそうですが、パンデミックのようなカタストロフィックな出来事は、社会変革のきっかけになる。今回も十分考えられることです。
ただし、外からの力による変革は、相当の痛みを伴うものです。それは結果として起こるのであって、パンデミックをきっかけに意図的に社会を変えていくという種類のものではないでしょう。
――成り行きを見守るしかない、と。
そうではありません。もし歴史が選択可能な未来を教えてくれるとしたら、それは同時に、私たちはこれからどう生きるのか、どういう社会を目指すのかを問うています。まずは、そのことを考えてみる必要があるのではないでしょうか。
今回、感染防止のためにオンラインのコミュニケーションやリモートワークが進みました。その流れは今後ますます加速するでしょう。しかしそれは、これまでにないストレスを人間に与える可能性もあります。
デジタルはあくまでツール。オンラインやリモートありきではなく、まずは目的が必要です。たとえば、働く人が豊かな生活を送れる、人間らしく生きられる。そのためにどうツールを使っていくのかが、いま私たちが考えるべき問題だと思います。
――人・物・金と情報が地球規模で流動化するグローバリゼーションによって今回のパンデミックが特徴づけられるとしたら、世界がこれほど驚愕している姿は示唆的でもあります。
もしかしたら、行き過ぎたグローバリゼーションを考え直す機会になってもいいかもしれません。
都市の過密化にしても人口の集中にしても、地球環境に負荷をかけないという意味ではいいわけです。至るところに電気を届け、上下水道を整備していくのは、すごく環境に負荷がかかりますから。
しかし行き過ぎた都市化や集中は、今回のような感染症には脆弱です。グローバルとローカル、都市と地方、いろいろなバランスを考えていくことが必要かもしれません。考える時間は、あります。
https://bcp.official.ec/items/28726465
長崎大学熱帯医学研究所教授 山本太郎氏
やまもと・たろう
長崎大学熱帯医学研究所国際保健学分野教授。専門は国際保健学、熱帯感染症学。著書に「感染症と文明-共生への道」(岩波新書)「抗生物質と人間-マイクロバイオームの危機」(同)など。
WITHコロナのBCP の他の記事
おすすめ記事
-
-
-
防災は面白くないと広がらない
地震が起きたとき、スマートフォンに通知された情報を頼りに避難を判断することが多いだろう。緊急地震速報の情報から、いまどのように動くべきかを判断できる、そんな身近な危機管理を習慣づけた1 社が、アールシーソリューション(東京都新宿区)だ。2010 年に提供開始したスマートフォンアプリ「ゆれくるコール」は、緊急地震速報を受信できるアプリとして多くのユーザーが利用している。代表取締役の栗山章さんは、数多くのユーザーに防災の重要性を広めてきた一方で、ビジネスとして成り立たせる難しさにも直面してきたという。これまでのサービス開発の経緯や、防災ビジネスへの価値観を聞いた。
2026/09/09
-
被災施設への再入場判断「戻ってはいけない」では解決しない避難後の問題
大地震が発生し、安全な場所へ避難して一息つくと、人々には「ひとまず危険のピークは過ぎた」という根拠なき安心感が芽生える。そして、さまざまな理由で「避難してきた場所に戻りたい」といった気持ちが生じる。しかし、被害がどの程度なら戻ってよいのかについての明確なルールや事例は、どこを探してもあまり見当たらない。 国には応急危険度判定という仕組みや、施設管理者が建物を緊急点検するための指針などもある。が、これらは避難直後の「戻りたいニーズ」に応える仕組みではない。ここに、避難直後の「再入場」という古くて新しい問題がある
2026/09/09
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2026/09/08
-
リスク対策.PROライト会員用ダウンロードページ
リスク対策.PROライト会員はこちらのページから最新号をダウンロードできます。
2026/09/07
-
-
-
暗黙知を形式知へ、10年の徹底改善が生きた
熊本市の工務店・新産住拓株式会社(小山英文社長)は、2016年の熊本地震や近年相次ぐ豪雨災害を通じて災害対応を磨き上げてきた。発生当日は、約3割の社員が定休日で社長も不在という条件下にもかかわらず、地震発生から50分で社員の安否確認をおおむね完了し、2時間後にはホームページや顧客専用サイトで被害受付を開始した。
2026/08/24
-





※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方