2019/06/18
医師が語る感染症への知識のワクチン
予防策:2回の予防接種で99パーセント免疫がつく
麻疹の予防で唯一有効なのは予防接種です。2回の予防接種により、99パーセントの人が免疫を持つことができます。
日本では1966年に麻疹ワクチン接種が開始されましたが、当初は、不活化ワクチンと生ワクチンの併用でした。副作用の軽減を目指し1969年からは高度弱毒ワクチンに切り替えられ、さらに1978年からは1回の接種が定期予防接種として組み入れられました。1989年に一時、麻疹・おたふく風邪・風疹の3種類のワクチンを混合したMMRワクチンが導入されましたが、おたふく風邪ワクチンによる無菌性髄膜炎が多発したことを受け1993年に中止となりました。その後再び麻疹単独のワクチン接種が行われていましたが、2006年以降は麻疹・風疹混合のワクチンの2回接種が開始されました。1回もワクチン接種を受けていない人や、受けても免疫が十分でない人を対象に追加措置が行われています。
もし麻疹患者と接触し、緊急に発症を予防したい場合は接触後72時間以内に予防接種をすることで発症を防ぐことができる可能性がありますが、100パーセントではないとされています。また接触してから5~6日以内であれば、γグロブリンの注射で発症を抑えることが可能ではありますが、これは医療者とよく相談する必要があります。
まん延への対策として、一番は2回の麻疹予防接種を確実に行うことではありますが、感染者があった場合は、その人からの感染拡大を抑える必要があります。それには麻疹という診断を確実に行う必要があります。最近は麻疹患者の減少とともに実際の患者を診察した経験のある医師が減少しており、正確な麻疹の診断をするために、臨床診断に加えて、病原体の確認や抗体の上昇による検査を行うことが必要とされています。確実な診断がつけば、他の人との接触を避けるなどの防御ができるわけです。
対策・治療:まずは電話で受診方法を確認
症状が出現し、麻疹を疑った場合は、診断を受けるために医療機関を受診するわけですが、その際に症状とともに麻疹の可能性があることを受診先に電話などでまず伝え、受診方法を聞くのがよいと思われます。麻疹患者が受診されると、院内にいる麻疹の抗体がない人では感染を起こす可能性が高いことになり、そこから感染が拡大するおそれがあります。そのため、診察までの待機場所などをあらかじめ確認しておく必要があります。
麻疹に対する特異的な治療はないといわれていますが、非常に重篤になる場合があり、確実に診断されることは重要です。治療は主に対処療法になりますが、入院しての治療が必要になることもあります。麻疹は5類感染症になりますので、医師は診断したり、可能性が高いと判断したときは速やかに保健所に届け出をし、その後保健所職員が本人に接触し、感染の可能性について問診を行ったりあるいは正確な診断のための検査を行います(受診した医療機関から提出された検体の検査を含め)。
終わりに:正確な情報を
麻疹は感染力の高い、生命をおびやかす可能性がある疾患です。昔のように、1度かかれば2度とかからないので、1回はかかっておいた方がよいなどの考えは、全く通用しません。世界中から麻疹を撲滅するために、正確な情報を入手し確認しながら感染を防ぐ注意が必要です。
(了)
医師が語る感染症への知識のワクチンの他の記事
おすすめ記事
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/04/01
-
-
-
-
-
全社員が「リスクオーナー」リーダーに実践教育
エイブルホールディングス(東京都港区、平田竜史代表取締役社長)は、組織的なリスクマネジメント文化を育むために、土台となる組織風土の構築を進める。全役職員をリスクオーナーに位置づけてリスクマネジメントの自覚を高め、多彩な研修で役職に合致したレベルアップを目指す。
2025/03/18
-
ソリューションを提示しても経営には響かない
企業を取り巻くデジタルリスクはますます多様化。サイバー攻撃や内部からの情報漏えいのような従来型リスクが進展の様相を見せる一方で、生成 AI のような最新テクノロジーの登場や、国際政治の再編による世界的なパワーバランスの変動への対応が求められている。2025 年のデジタルリスク管理における重要ポイントはどこか。ガートナージャパンでセキュリティーとプライバシー領域の調査、分析を担当する礒田優一氏に聞いた。
2025/03/17
-
-
-
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方