防災月間いま何を見直す？企業防災をめぐる昨今のリスクから

９月は防災月間です。企業においても防災対策を見直すよい機会。非常・異常な災害リスク環境が常態化しているなら、企業防災もそれを前提とした方向に舵を切る必要があります。いま何を見直すべきかを連載陣に解説していただきました。2024年9月17日開催。

2024/09/19

今年の夏の気象はどうなる？豪雨・熱波等の気象災害を予防する

リスク対策.com の連載陣が、自身の記事や最近の事象を解説する公開オンライントークです。最新のリスクトレンドや注視するポイントをお伝えします。聴講者の皆様がウェビナーのQ&A 機能を使って質問することも可能です。

2024/06/11

異常気象の時代ー気象情報の有効活用とBCPの見直し

リスク対策.com の連載陣が、自身の記事や最近の事象を解説する公開オンライントークです。最新のリスクトレンドや注視するポイントを伝えるとともに、連載者同士が意見交換を行って、得られた気付きを共有します。聴講者の皆様がウェビナーのQ&A 機能を使って質問することも可能です。

2023/09/08

【Lesson1（5講義）】気象情報を使って風水害対策をしよう

気象情報を使って、身の周りの危険を知り、どのような行動をとるべきかをわかりやすく解説します。講師は、気象予報士の渡邉俊幸氏です。2021/10/16開講

2021/10/16

防災気象情報と自動連携して安否確認

イーネットソリューションズは、地震情報と連動した安否確認サービス「Safetylink24」に、気象庁が発令する7種類の「防災気象情報」との自動連携機能を追加して提供する。 

2021/10/13

気象情報をフル活用し危機予測　拠点連携で被害を防ぐ

国内宅配シェアNo.1のヤマト運輸を中心とするヤマトグループは、2016 年にBCPを策定しました。全国を網羅する物流ネットワークを維持するため、誰にでもアクセスできる公開情報を活用して災害に備えるとともに、毎年の訓練とBCPの見直しで浸透と強化を図っています。一連の取り組みと成果を紹介します。

2021/09/17

気象情報は劇的に「早く」「細かく」なっている

「過去に経験したことのない大雨」が毎年のように各地を襲い、そのたびに最大限の警戒が呼びかけられています。気象庁を中心に発せられるリスク情報は何をどう伝えているのか、それを受け取る側の理解は進んでいるのか――。リスク情報の普及と活用に取り組むレスキューナウ危機管理研究所（東京都）社長の市川啓一氏に聞きました。

2021/09/06

多発する水害　リスク情報の進化と活用

豪雨が襲うたびに「命を守る行動」が呼びかけられています。その言葉は、届くべきところに届いているでしょうか。情報発信の適切さとともに、それを受け取る側の理解と行動も問われています。月刊BCPリーダーズ９月号はリスク情報の最先端と可能性にフォーカスし、災害・危機情報のいまを再確認するとともに、それを素早い行動に結び付けるための道筋を探ります。

2021/09/01

【一般従業員向け】防災Eラーニング（台風編）

従業員向けの防災Eラーニング講座「台風対策編」を作成しました。在宅勤務で社内研修が行えないなどの相談が多く寄せられていることから、従業員が自宅で10分程度で台風対策のポイントを学べる内容にしました

2020/09/18

ウェザーニューズ、高精度な「過去気象データ」提供開始

ウェザーニューズ（千葉市美浜区）は2月4日、業務分析やマーケティング分析に活用できる「過去気象データ」の提供を開始した。同社が保有する全国約1万3000カ所の気象観測網や全国のユーザーから寄せられる天気・体感情報を、1キロメートルメッシュ／1時間毎に再解析したもの。

2020/02/04

「東京の天気は？」に音声で答える

株式会社ウェザーニューズ（本社：千葉市）は８日、アマゾンが提供するクラウドベースの音声サービス「Amazon Alexa（アマゾン アレクサ）」に気象情報の提供を開始すると発表した。Amazon Alexaに対応するスマートスピーカー「Amazon Echo（アマゾン エコー）」などで利用することができ、例えば「アレクサ、ウェザーニュースで東京の天気は？」などの質問に答える形で、クラウドを経由し、最新の気象情報を音声で知らせる。高齢者や子供でも簡単に確認できる。

2017/11/10

ドローン向け気象情報提供の実証実験

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と日本気象協会は18日、24～26日の３日間、「ドローン向け気象情報提供のデータ連携」と「ドローンによる気象観測」の実証実験を、福島県南相馬市の福島浜通りロボット実証区域で実施すると発表した。実証試験の結果をもとに、ドローン向け総合気象情報提供機能の開発を進め、ドローンの利活用拡大と安全で効率的なドローン運航の実現を目指す。同期間中に日本無人機運行管理コンソーシアム（JUTM）が主催する「2017年度JUTM福島社会実証：人とドローンが共生する未来社会の実現に向けて」に参加する17事業者に気象観測や予測のデータを提供し、より多くの利用者のニーズの把握を行う。

2017/10/19