新手法と従来手法を組み合わせた予測を導入する

気象庁は1日、「緊急地震速報評価・改善検討会」の第7回技術部会を開催。緊急地震速報の予測に関し新手法を取り入れる方針を示した。従来手法と組み合わせたハイブリッド型による予測を、2017年度をめどに導入する。

新手法は「PLUM法」と呼ばれるもの。予測地点から一定の範囲内の観測点で、最も高く出た震度を予測値とするもの。震源地の推定が必要な従来の手法と違い早く予測値を出せるが、距離減衰が大きい内陸の直下型地震などでは過大な数値が出る可能性があるという。

PLUM法での範囲は、中心となる予測点から短く設定すると震度の精度は高くなるが、観測データが得られてから予測地点に揺れが到達するまでの猶予時間が短い。逆に長く設定すると猶予時間は長くとれるが、震度の精度が低くなる。

このため気象庁ではシミュレーションを行った結果、距離は予測地点から半径30kmに設定する。正確性とスピードの両立に向け、従来手法とPLUM法を組み合わせたハイブリッド型の予測を2017年度に開始する方針。

（了）